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作業中のファイルが吹っ飛んだかも…? なときにレスキューする方法

クラウドベースのアプリの多くは、変更履歴も保持してくれるので、過去のバージョンに戻ることが可能です。今回は、一般的に使われているGoogle(グーグル)、Microsoft(マイクロソフト)、Apple(アップル)のドキュメント系アプリケーションのバックアップ方法をご紹介します。 …

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オリコのAppleショピングローン、最大24回の分割金利0%が無期限で利用可能に

 
Apple StoreやAppleオンラインストアで利用できる、オリコのAppleショッピングローンが、期限を定めずに最大24回まで金利0%となりました。
期間限定キャンペーンから無期限で0%に変更
オリコのAppleショッピングローンは、通常は最大12回まで分割金利0%ですが、期間限定のキャンペーンとして、最大24回までの分割金利が0%となっていました。7月1日からは、無期限で最大24回までの分割金利が0%となります。
 
オリコのキャンペーンは2018年11月から数カ月単位で延長が繰り返されており、最近では2021年6月30日まで延長されていました。
 
オリコのショッピングローンは、Appleのオンラインストアで購入する場合、注文手続きの「お支払い」のステップでショッピングローンを選択すると利用できます。手続きはオンラインで完結し、契約書への署名や郵送は必要ありません。
 

 
30,000円以上の購入なら最大24回の金利が無料に
オリコのAppleショッピングローンで金利0%が適用されるのは、購入金額が30,000円(税込)以上で、支払い回数が6回、10回、12回、18回、20回、24回の場合です。ショッピングローンの利用には、オリコによる審査が必要です。
 
分割回数は30回以上を選択することも可能ですが、その場合は分割金利が発生します。
 
オリコは、金利の適用期間について「予告なく短縮または延長される場合があり、また、金利の適用条件は予告なく変更される場合があります」と説明しているため、今後、変更される可能性もあります。
6月には「ペイディあと払いプランApple専用」も追加
6月には、Apple StoreやAppleの分割払い方法として「ペイディあと払いプランApple専用」が追加されています。
 
「ペイディあと払いプランApple専用」は、iPhoneとMacは最大24回、iPadやApple Watchなどは最大3回の分割払いが金利0%で利用可能です。
 
 
Source:Apple, オリコ via iをありがとう
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Apple、(PRODUCT)RED収益のコロナ対策への寄付を12月30日まで延長

 
Appleは、(PRODUCT)RED製品の販売による収益の全額を新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策に寄付する取り組みを2021年12月30日の購入分まで延長しています。
2020年4月に開始したコロナ対策への寄付
Appleは2020年4月に、9月30日までの期間、(PRODUCT)RED製品による収益の全額をCOVID-19対策に充てると発表し、2020年12月には2021年6月30日まで延長していましたが、この取り組みが2021年12月30日までの半年間、さらに延長されました。
 
Appleは、この寄付により、COVID-19の流行で危機的状況に置かれている医療制度に対する極めて重要な支援ができると説明しています。
2006年からの寄付総額は約279億円
Appleは、2006年からサハラ砂漠以南の地域におけるHIV/AIDS対策プログラムを進める(RED)に賛同し、(PRODUCT)RED製品の収益を寄付する取り組みを継続しています。
 
Appleが14年間に寄付した総額は約2億5,000万ドル(約279億円)にのぼります。
iPhone、Apple Watchやアクセサリー類を販売
現在、Appleが販売している(PRODUCT)RED製品は、iPhone12、iPhone12 mini、iPhone SE(第2世代)、Apple Watch Series 6、iPod touchのほか、iPhone用ケースやApple Watch用バンド、Beatsのヘッドホン、スピーカーが揃っています。
 
(PRODUCT)RED製品のラインアップは、Appleの特設Webページでチェックできます。
 

 
 
Source:Apple via MacRumors
Photo:Apple
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米Apple、LGスマホを下取り対象デバイスに指定

 
米Appleの公式Webサイトが静かに更新され、LG製スマートフォンが「Trade In」プログラムの下取り対象リストに加えられました。
4つのモデルが下取り対象に
Appleは、新しい製品の購入時に、対象となるデバイスを下取りに出すことで割引を受けられる「Apple Trade In」プログラムを実施していますが、下取り対象デバイスのリスト(米国)に、4つのLG製スマートフォンが追加されました。
 
対象モデルと最大下取り価格は、下記のとおりです。
 

今お使いのデバイス
最大下取り額

LG V60 ThinQ 5G
180ドル(約20,000円)

LG V50 ThinQ 5G
125ドル(約13,900円)

LG V40 ThinQ
65ドル(約7,200円)

LG G8 ThinQ
70ドル(約7,800円)

 
Apple(日本)の「Trade In」プログラムのページでは、Androidデバイスは下取りの対象外とされていますが、米サイトではLGだけでなくSamsungやGoogleのデバイスも下取り対象となっています。
AppleはLGとの提携を模索
業績不振により、スマホ市場からの全面撤退を表明したLGですが、韓国国内に400カ所に直営店を構えており、従来スマホがあった場所に空きが出るため、Appleとパートナーシップを結ぶ可能性がある、と伝えられました。
 
LG店舗で販売が検討されているApple製品は、iPhone、iPad、Apple Watchのみで、LGは自社製ノートパソコンを販売していることもあり、Macの取り扱いに関しては前向きではないとされています。
 
 
Source:Apple via AppleInsider
Photo:LG
(lexi) …

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Apple Watch S6の血中酸素ウェルネスが特許侵害〜医療機器メーカーが提訴

 
医療機器メーカーのMasimoが2021年6月30日、Apple Watch Series 6の血中酸素濃度測定機構(血中酸素ウェルネス)が自社の特許を侵害しているとし、米国国際貿易委員会(USITC:United States International Trade Commission)に提訴しました。
血中酸素飽和度測定に関する多数の特許を有する企業が提訴
Masimoは、Apple Watch Series 6が使用している血中酸素濃度測定機構が、透過光で血中酸素飽和度(SpO2)を測定するための自社の5つの特許を侵害しているとしています。
 
Masimoは分社化したCercacor Laboratoriesとともに、2020年1月に初めてAppleを提訴しました。
 
同社は血中酸素飽和度測定に関する多数の特許を取得、他の医療機器メーカーなどから特許使用料を受け取り、ライセンス提供しています。
Masimoの社員も引き抜き?
本提訴に関する訴状には、AppleがMasimoの医療部門責任者を引き抜いたことも記されているようです。
 
Masimoは、Apple Watch Series 6の輸入停止を求めており、それを行っても消費者が不利益を受けることは少ないと述べています。
 
AppleはApple Watch Series 6の血中酸素ウェルネスを「医療機器のような見た目にして販売しているが、目立たないように、医療目的では使えないとユーザーに警告している」ことをMasimoは指摘しています。
 
本提訴についてBloomberg Intelligenceは、最終的に両社は和解するだろうと予測、その場合、Masimoは年間3億ドル(約330億円)の特許使用料を得る可能性があるようです。
 
 
Source:Cult of Mac
Photo:Apple
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Apple、現地時間7月27日に2021年第3四半期業績を発表

 
Appleは現地時間6月30日、2021年第3四半期(4月〜6月)の業績発表を7月27日に行うことを明らかにしました。
Apple、現地時間7月27日に業績発表
第3四半期には、新型iPad Pro、デザインが一新された24インチiMac、AirTag、新型Apple TVなどが発表されました。また、毎年恒例の世界開発者会議(WWDC21)を開催し、今秋に全てのAppleプラットフォームで登場する新しいアップデートを発表しました。
 
Appleは、第2四半期(1月〜3月)において1〜3月期としては過去最高となる896億ドル(約約9兆9,500億円)の売上高を記録し、Mac及びサービス事業の売上は過去最高となりました。昨年に引き続き、新型コロナウイルス感染拡大による経済の不確実性のため、同社は第3四半期のガイダンスを提供しませんでした。しかし、同社のルカ・マエストリ最高財務責任者(CFO)は、第3四半期の売上高は、前期比では減収となるとの見通しを示していました。
 

第3四半期の売上は前年同期比で2桁の高い成長を見込んでいますが、前四半期比の減収幅は例年よりも大きくなると考えています。まず、iPhoneの発売時期がずれ込んだことや需要の高まりから、iPhoneは3月の四半期になってようやく需給バランスが整いました。そのため、前四半期比の減収幅は通常よりも大きくなります。また、供給制約による収益への影響は30億ドル〜40億ドル(約3,332億円〜4,442億円)になると考えています。
 
2021年第3四半期の業績発表は、7月27日午後1時30分(太平洋標準時)/午後4時30分(東部標準時)に行われます。また、投資家やアナリストらとのカンファレンスコールは、午後2時(太平洋標準時)/午後5時(東部標準時)より行われる予定です。
 
 
Source:Apple via MacRumors
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Apple、新たなミニLEDサプライヤーを探し中〜供給追いつかず

 
Appleは、12.9インチiPad Pro、そして年内に発売見込みの新型MacBook Pro向けのミニLEDバックライトディスプレイ(以下ミニLEDディスプレイ)の供給が追いつかないため、新たなサプライヤーを求め奔走しているようです。
TSMT単独供給では難しいと判断か
台湾メディアDigiTimes有料版によると(米メディアMacRumorsが確認)、Appleは現在12.9インチiPad Pro、および次期14インチ・16インチMacBook Pro向けにミニLEDディスプレイを供給している Taiwan Surface Mounting Technology(TSMT)に加え、新たなサプライヤーを探している模様です。
 
DigiTimesは以前の報道で、TSMTはミニLEDディスプレイを製造するうえでの技術的問題を解決、同社が単独供給するようだと伝えていました。
 
しかしその後AppleはTSMT 1社では十分な数のミニLEDディスプレイを供給できないと判断、方針転換を決めたようです。
 
M1チップとミニLEDディスプレイを搭載した12.9インチiPad Proは在庫数が少なく、Appleオンラインストアで購入してもなかなかユーザーの手元に届かない状況が続いています。たとえば現在(7月1日)注文すると、色、ストレージ容量に関係なく、配送予定日は2021/7/27-8/3となっています。
 
 
Source:MacRumors
(lunatic) …

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Apple、tvOS15パブリックベータ1をリリース

 
Appleは現地時間6月30日、tvOS15の初のパブリックベータをリリースしました。
複数の新機能が追加されているtvOS15
tvOSのアップデートはマイナーなものである場合が多く、あまり目立った新機能の追加などは行われません。しかしtvOS15では、いくつかの新機能が追加されています。
 
tvOS15では、iOS15と同じく、FaceTimeの新機能であるSharePlayが利用可能となります。これは複数のユーザーが、Apple TVの番組や映画を異なるデバイスで一緒に視聴可能になる機能です。
 
連絡先の共有機能では、コンテンツをメッセージやメールを通じて共有できます。
空間オーディオも楽しめる
またtvOS15をインストールしたHomePod miniをApple TV 4Kのスピーカーとして設定可能となるほか、AirPods ProやAirPods Maxを接続すれば、一部の映画や番組の「空間オーディオ」機能が楽しめるようになります。
 
HomeKit関連機能も進化し、設置している複数のカメラをグリッドビューで一度に表示できます。
 
Appleは同日、iOS15、iPadOS15、watchOS8のパブリックベータ1もリリースしています。
 
 
Source:MacRumors
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Apple TV+、ベストセラー小説「City on Fire」をドラマ化

 
Appleは、ガース・リスク・ホールバーグ氏のベストセラー小説「City on Fire」をApple TV+にてシリーズドラマ化する契約を結んだことを発表しました。
ベストセラー小説「City on Fire」がApple TV+でシリーズ化
「City on Fire」は、7月4日にニューヨーク大学の学生がセントラルパークで銃殺され、目撃者も物的証拠もないというミステリーシリーズです。
 

2003年7月4日、ニューヨーク大学の学生がセントラルパークで銃殺される事件が発生しました。被害者のサマンサは1人で、目撃者もなく物的証拠もありませんでした。彼女がお気に入りのクラブで友人のバンドが演奏しており、サマンサは誰かと会うために出掛けて戻ると約束していました。しかし、その約束が果たされることはありませんでした。サマンサの事件の調査が進むにつれ、彼女が街中で発生した謎の連続火災、ダウンタウンの音楽シーン、そして多くの秘密を抱え重圧に苦しむアップタウンの裕福な不動産一家を繋ぐ重要な存在であることが明らかとなっていきます。
 
この作品は、ジョシュ・シュワルツ氏とステファニー・サヴェージ氏が製作し、ショーランナーとエグゼクティブ・プロデューサーを努めます。シュワルツ氏とサヴェージ氏は「ゴシップガール」「ナンシー・​ドリュー」「The Astronaut Wives Club」「ダイナスティ」などの番組を手掛けてきました。2人は以前、Appleとファーストルック契約を結んでいます。
 
 
Source:Apple TV+ via MacRumors
(m7000) …

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12インチMacBook(2015)が海外でビンテージ製品に登録〜日本も今後登録か

 
米国など海外で、12インチMacBook(2015)がビンテージ製品に登録されたのが明らかになりました。日本ではまだビンテージ製品リストに記載されていませんが、今後追加されると思われます。
ビンテージ製品とは
Appleはビンテージ製品について「Appleが販売店への供給を停止した日から5年以上7年未満の製品」と定義しています。
 
ビンテージ製品になると、Apple Store 直営店を含むAppleのサービスプロバイダからハードウェアの修理サービスを受けることができますが、修理可能かどうかは部品や交換品の在庫状況次第になります。
 
筆者が所有する12インチMacBook(2015)では、購入後3カ月で「USB-C端子の通信不良で無償修理」、2019年に「ディスプレイ周囲の黒いラバー状の保護枠が、加水分解したように柔らかくなり溶けたことによる有償修理」を行っていました。
日本のリストには掲載されていないが
日本時間2021年7月1日午前8時30分現在、米国のAppleサポートサイトのビンテージ製品リストに12インチMacBook(2015)が掲載されていますが、日本のリストにはまだ掲載されていません。
 

 

 
今後、日本でも掲載されると考えられます。
 
 
Source:Apple ビンテージ製品リスト(米国), ビンテージ製品リスト(日本), Wccftech
(FT729) …

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Apple、OS X LionおよびMountain Lionのダウンロードを無償化

 
Appleはつい最近まで、Mac OSの古いバージョンであるOS X LionやMountain Lionをダウンロードするための費用として19.99ドルを課していましたが、この度無償化したことがわかりました。
 
つまり、誰でも無料でこれらOSをダウンロードすることができます。
つい最近まで19.99ドルだった
macOSの最新バージョンはmacOS 11 Big Surであり、年内にはmacOS 12 Montereyが公開されます。しかし一部には、最新macOS向けにアップデートされていないソフトウェアを使用したいなどの理由で、あえて旧版のOSを利用しているユーザーがいます。
 
つい最近まで、旧版であるOS X 10.7 LionとOS X 10.8 Mountain Lionへダウングレードするためのコード取得には、19.99ドルが必要でした。
AppleのWebページからダウンロード可能
米メディアMacworldによると、現在はOS X 10.7 LionとOS X 10.8 Mountain Lionが、無料でダウンロード可能となっています。以下のAppleのWebページからダウンロードが可能です。
 

Mac OS X Lionインストーラー
Mac OS X Mountain Lionインストーラー

 
Mac OS X Lionに対応するのは、Intel Core 2 Duo、Core i3、Core i5、 Core i7またはXeonプロセッサ、2GBメモリを搭載したMacで、7GBのストレージ容量が必要です。
 
Mac OS X Mountain Lionに対応するのは以下のMacです。
 

iMac (Mid 2007-2020)
MacBook (Late 2008 Aluminum、またはEarly 2009以降)
MacBook Pro (Mid/Late 2007以降)
MacBook Air (Late 2008以降)
Mac mini (Early 2009 以降)
Mac Pro (Early 2008以降)
Xserve (Early 2009)

OS X 10.9 Mavericksから無料に
ただしMac OS X Mavericks以降のOSがプリインストールされたMacにはOS X LionやMountain Lionをインストールすることができません。
 
Appleは、以前はMac向けOSのアップデートを有料としていましたが、OS X 10.9 Mavericksから無償化するとともに、OSの名称をそれまでの猫科の動物の名称からカリフォルニアの地名へと変更しています。
 
 
Source:Macworld via MacRumors
(lunatic) …

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Appleの従業員、情報漏洩対策としてボディカメラを装着

 
Appleの新製品、新サービスの情報は公式発表より前に、内部関係者からのリークという形で報じられることが多くあります。しかしAppleとしては情報を管理し、競合他社への情報漏洩を防ぐだけでなく、不正確な情報が消費者を惑わすようなことがないようにする必要があります。
ボディカメラの装着
SNSでAppleの新製品、新サービスの情報を思わせぶりに公開し、多くのフォロワーを抱えるリーカーと呼ばれる人達は複数の情報源を持っています。そして彼らが持つ情報源の一つがAppleの従業員であることは間違いないところです。この従業員からの情報漏洩に対してAppleは対応策を講じています。
 

 
Appleはリークされそうな秘密情報を扱う従業員に対して、警察官が装着するようなボディカメラを付けさせていると報じられています。執務中はボディカメラで行動が撮影され、その従業員がアクセスした情報が漏れた場合、カメラで録画された映像を確認することになるのでしょう。これでAppleの従業員がリーク目的で情報にアクセスしたり、記録することはかなり難しくなるでしょう。
 
これ以外にもAppleは有名なリーカーに対して警告文を送付するなど、ここ最近、情報漏洩に対して敏感になっています。ちなみに2021年3月にAppleがスペシャルイベントを開催するとの情報はリーカーに情報を提供する人物を特定するために流された偽情報だったとの報道もあります。
 
Apple関連情報は真偽の不確かな噂が多くあるのですが、今回のAppleの対策で漏れてくる情報がどう変わっていくかは注目したいところです。
 
 
Source:FRONT PAGE TECH
(KAZ) …

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SamsungがAppleからスマートフォン販売シェアを奪い返す~韓国スマホ市場

 
2020年第4四半期(10月~12月)はAppleのiPhone12シリーズが好調で、Samsungのおひざ元である韓国でもAppleがスマートフォン販売シェアを奪い躍進しました。しかしながら、2021年第1四半期(1月~3月)はSamsungがシェアを奪い返したようです。
9%ポイントの伸びを見せたSamsungのシェア
Samsungは長年にわたり、自国である韓国での市場シェアを60%保ってきました。
 
しかしながら、AppleのiPhone12シリーズの発売により、2020年第4四半期にSamsungのシェアは60%を切り、58%に低下しています。
 
これに対してSamsungは、Galaxy S21シリーズを通常よりも早くかつ競争力のある価格で発売し、地元の通信業者とさまざまなプロモーション活動を行ったことで、2021年第1四半期には67%とシェアを奪還しました。
 
一方Appleは、2020年第4四半期に31%あったシェアを2021年第1四半期に22%まで落としています。
LGのシェアの奪い合いをするSamsungとApple
今年4月にスマートフォン市場からの撤退を発表したLGのシェアは低下したものの、依然として10%残っています。
 
この残ったLGのシェアを奪うことを目的に、SamsungとAppleはどちらも5月からLG製スマートフォンの下取りプログラムを開始しました。
 
韓国におけるSamsungとAppleの戦いはまだまだ続きそうです。
 
 
Source:ZDNet via 9to5Mac
(ハウザー) …

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アップルが従業員にボディカメラを導入? リーク防止策がリークされたか

Image:JohnGomez/Shutterstock.そこまでするか、Apple。次に登場するであろう製品の姿を知れるということで、ユーザーにとってはリーク情報がありがたいこともありますが、情報が流出してばかりのテック企業、特にApple(アップル)などは、頭を痛めていることでしょう。そしてなんと、同社は従業員にボディカメラを装着させているとの情報が報じられています。FrontPageTech …

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iPhone13シリーズの5Gミリ波アンテナ関連部品を5社が供給〜日本モデルも対応?

 
台湾メディアDigiTimesが、新しい5Gミリ波対応iPhone用のアンテナ・イン・パッケージ(AiP)基板は、5社が供給すると報じました。iPhone13シリーズ(iPhone12sとの噂もあり)では、日本での販売モデルも5Gミリ波対応になるとみられています。
日本での販売モデルも5Gミリ波対応になるとの噂
業界関係者によれば、年内発売予定のiPhone13シリーズの5Gミリ波用AiP基板の新たなサプライヤーとしてオーストリアのAT&Sが加わり合計5社体制になるようです。
 
同社はこれまで、Apple製品向けにサブストレートプリント配線板(SLP:substrate-like PCB)やシステム・イン・パッケージ(SiP)を供給してきました。
 
iPhone13シリーズ用のAiP基板は、新たに加わったAT&SとSemco、LG Innotek、Kinsus Interconnect Technology、Unimicron Technologyの5社になり、各社が2割づつ担当するようです。
 
同モデルでは5Gミリ波対応モデルの販売国を拡大し日本もその対象になると、アナリストのミンチー・クオ氏が予想しています。
 
iPhone12シリーズは米国モデルのみが5Gミリ波に対応、技適マークは取得していないことが確認されていました。
日本企業もサプライチェーン参入に向けて活動中
なお、AiP基板の素材を供給する三菱ガス化学はiPhone13シリーズにおいても主要なサプライヤーとなる見通しです。
 
iPhone13シリーズは1台あたり4つのAiPを搭載することから、需要が大幅に増えると業界関係者が述べています。
 
また、銅張積層板(CCL:Copper Clad Laminate)の分野では、台湾Elite Material、日立化成、パナソニックが受注を獲得すべく活動しているとDigiTimesは伝えています。
 
 
Source:DigiTimes
Photo:Apple Hub/Twitter
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Apple、iOS15ベータ2の修正版を開発者向けにリリース

 
Appleは現地時間6月30日、iOS15ベータ2の修正版を開発者向けにリリースしました。一部のiPadにインストールできない問題に対応しています。
一部のiPad Proにインストールできない問題を修正
Appleが開発者向けにリリースしたiOS15ベータ2のビルド番号は19A5281jで、6月24日にリリースされたiOS15ベータ2のビルド番号19A5281hとは、末尾のアルファベットが異なります。
 
先日のiOS15ベータ2では、一部のiPad Proでインストールできない不具合が発生しており、この問題に対応する修正版を特定モデル限定ではなく、全体にリリースしたとみられます。
パブリックベータ1も同時リリース
iOS15ベータ2では、FaceTimeでコンテンツを共有しながら再生できるiOS15の新機能SharePlayが利用可能になっているほか、アプリがRAM割り当ての増量を要求できる機能などが利用可能になっています。
 
Appleは同日、登録ユーザー向けのiOS15パブリックベータ1もリリースしています。
 
iOS15の正式版は秋に公開予定です。
 
 
Source:9to5Mac
(hato) …

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Apple、watchOS8のパブリックベータ1をリリース

 
Appleは現地時間6月30日、watchOS8の初のパブリックベータをリリースしました。
iOS15パブリックベータ1搭載iPhoneが必要
watchOS8パブリックベータ1は、iPhoneのOSをiOSパブリックベータ1へとアップデートすることによって、初めてインストール可能となります。
Wallet機能が新しくなる
watchOS8では様々な新機能が追加されます。そのひとつが、iOS15でも利用可能となる新しいWallet機能です。アメリカでは免許証やホテルの鍵などを追加して、Wallet内に格納したほかのカードと同じように使えるようになります。
 
また「マインドフルネス」アプリが追加され、睡眠時の呼吸が記録可能となり、Apple Fitness+には新たなワークアウトが追加されます。
 
そして文字盤には、人物やペットの写真などが設定可能な「ポートレート」が追加されます。
 
Appleは同日、iOS15およびiPadOS15のパブリックベータ1もリリースしています。
 
 
Source:MacRumors
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iOS15/iPadOS15パブリックベータ1がリリース

 
Appleは現地時間6月30日、一般登録ユーザー向けに、iOS15およびiPadOS15のパブリックベータ1をリリースしました。
iOS15/iPadOS15初のパブリックベータ
Appleは、iOS15およびiPadOS15の初のパブリックベータをリリースしました。iOS15/iPadOS15では、数多くの新機能が追加されています。
SharePlay、集中モードなど多くの新機能が追加
新しい「SharePlay」では、FaceTimeで通話しながら、相手と同じテレビ番組や映画を観たり、音楽を聴いたり、写真を見たりなど、自分の画面を共有することができます。
 
「集中モード」に設定すると、必要な通知だけを受け取れることができ、自分が「忙しい」ことを相手にも伝えられます。もちろん緊急メッセージは受信可能です。
 
通知のデザインが一新され、連絡先の写真などがより大きなアイコンになります。また通知が一箇所に集められ、優先度に合わせて最も関連性の高いものが一番上に表示されます。
 
「テキストの認識表示」は、写真の中にある多くの役立つ情報を取り出してくれます。写真の中でハイライトされたテキストをタップするだけで、電話をかけたり、Eメールを送ったり、道順を調べることができます。
 
なお開発者向けベータは、現在iOS15/iPadOSベータ2がリリースされています。
 
 
Source:Apple
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iPhoneの新たなサプライヤーが参入〜中国BOE経由で実現

 
サプライヤー関連情報に詳しいメディアEMS Oneが、iPhoneの新たなサプライヤーが中国BOE経由で参入したようだと報じました。
台湾Arlitech(今展科)がサプライチェーン入り
インダクタを製造する台湾Arlitech(今展科)が、Appleのサプライチェーン入りに成功したことをEMS Oneが伝えました。
 
同社は、BOE経由で参入に成功した模様です。
既存サプライヤーに対する値下げ圧力拡大か
iPhoneのサプライチェーンにおいて、中国企業が存在感を高めつつあります。
 
中国BOEは、Appleからの有機ELディスプレイに対する要求品質を満たすのに苦労しながらもついに受注に成功したと報じられていました。
 
また、iPhone13シリーズの組み立て作業の一部ながら中国Luxshareが受注したとの情報もあります。
 
こうしたサプライヤー数の増加による競争原理拡大で、Appleは仕入れ単価の引き下げ交渉を有利に進めることができるとみられています。
 
 
Source:EMS One
Photo:Appledsign/Facebook
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iPad ProとiPad Airが今後2年かけてOLEDに切り替え〜海外報道

 
韓国メディアThe Elecが、2022年にまずはiPad Air(仮称:第5世代)に、翌年には11インチiPad Proと12.9インチiPad Proにも有機EL(OLED)ディスプレイ搭載モデルが用意されると報じました。
2022年にiPad Airに、翌年にはiPad ProにもOLEDディスプレイ搭載か
2022年に発売されるiPad Air(第5世代)には、Samsung Displayが独占供給する10.86インチOLEDディスプレイが搭載されるようです。
 
OLEDディスプレイ搭載iPadはiPad Air(第5世代)だけではなく、2023年には11インチiPad Proと12.9インチiPad Proにも展開されるとThe Elecは伝えています。
 
ただし、iPad Air(第5世代)と、11インチiPad Proおよび12.9インチiPad Proとでは、搭載されるOLEDディスプレイが異なるものになりそうです。
iPad AirにリジッドOLED導入
The Elecは、2022年に発売されるiPad Air(第5世代)には、リジッドOLEDと薄膜封止(TFE:Thin Film Encapsulation)が採用されると記しています。TFEは、有機材料と無機材料を交互に積層し、有機材料を水や酸素から保護し劣化を防ぐ技術です。
 
リジッドOLEDには通常、ガラス基板とガラス封止が使用されるとThe Elecは説明しています。
 
また、iPad Air(第5世代)に搭載されるOLEDディスプレイは低温多結晶シリコン(LTPS)薄膜トランジスタ(TFT)方式によるもので、iPhone12シリーズが搭載しているものと同じ構造になるようです。
iPad ProはフレキシブルOLED搭載
2023年に発売される11インチiPad Proと12.9インチiPad Proに搭載されるOLEDディスプレイは、フレキシブルOLEDを採用するとみられています。
 
また、LTPSから低温多結晶酸化物(LTPO:Low Temperature Polycrystalline Oxide)に変更する可能性もあるようです。RGBの発光層は、2層構造になるかもしれないとThe Elecは記しています。
 
基板にガラスではなくポリイミドを使用するフレキシブルOLEDには、リジッドOLEDに比べて高価ながらデザインの自由度が高くベゼルを薄くできるメリットがあります。
リジッドOLEDを最初に導入、その後フレキシブルOLEDへ
The Elecは、10インチ台のOLEDディスプレイはiPhoneなどのスマホ用と比べて大きく、不良品率が高くなる懸念があることから、iPhone X以来採用してきたフレキシブルOLEDではなくまずはリジッドOLEDをiPad Air(第5世代)に搭載するようです。
 
その後、ここで得た経験や知見を踏まえて、11インチiPad Proと12.9インチiPad ProにはフレキシブルOLEDを搭載すると思われます。
 
 
Source:The Elec, EE Times
Photo:Apple Hub/Facebook
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どんなデバイスでも、簡単かつお安くPCのセカンドディスプレイにする方法(新OSではなく、ソフトウェアやアクセサリを使って)

Image:AgonMustafa/Unsplash ひとつで十分かもしれないけれど、ふたつあるともっと便利PCのディスプレイを2台に増やすと、仕事のスピードが爆上がりしますし、ゲームやネットサーフィン、制作といった作業の進め方に幅が広がります。しかも、わざわざ追加用のディスプレイを買ってこなくても、Apple(アップル)のSidecarやGoogle(グーグル)のChromecastで手持ちのデ …

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AirPods Pro(第2世代)の発売時期は2022年〜ミンチー・クオ氏が予想

 
TF Securitiesのアナリスト、ミンチー・クオ氏が投資家に対し、「AirPods Pro(第2世代)の発売時期は2022年」との予想を伝えました。
Appleの完全ワイヤレスイヤホンの出荷台数が来年には1億台超え?
AppleInsiderによれば、クオ氏はAirPods Pro(第2世代)の登場時期に関する予想だけではなく、完全ワイヤレスイヤホン市場の展望も伝えています。
 
同氏はAirPods Pro(第2世代)という大型新商品がなくても、Appleの完全ワイヤレスイヤホン(AirPodsシリーズおよびBeats製品)の出荷台数が2022年には1億台以上に達すると予想しています。
 
クオ氏は、Androidユーザーからも注目を集めるためにはAirPodsシリーズとBeats製品とのすみ分けが重要になると指摘しています。
Beats製品の位置づけ
AirPodsシリーズはAppleデバイスユーザーを対象にした付加価値の高い製品、Beats製品は低価格としAppleデバイスユーザー以外の市場におけるシェア増加を目指す製品だとクオ氏は説明しています。
 
最近発表されたBeats Studio BudsはApple独自のH1チップではなく、22ナノメートル(nm)プロセスで製造されたMediaTek製チップを採用し、開発期間の短縮、コストの削減を実現しAirPodsシリーズとの差別化が行われたと、クオ氏は実例を示しました。
 
クオ氏は、Beats Studio Budsの性能が高ければ、Appleは将来のBeats製品において、自社製チップではなくMediaTekのチップなどを積極的に展開する可能性があると伝えています。
 
 
Source:AppleInsider
Photo:AppleInsider/Twitter
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Appleはハイブリッドワークは行わない?対面での仕事を重要視

 
Appleでリテール+人事(Retail + People)担当シニアバイスプレジデントを務めるディアドラ・オブライエン氏が、従業員向けに送った社内動画の内容から、Appleは対面での仕事を最優先していることが明らかになりました。
対面での仕事がAppleの価値のベースに
米メディアThe Vergeが入手したAppleの社内動画の中で、オブライエン氏はAppleの製品とサービスは対面での作業によって形作られてきた、と述べています。
 

当社が過去1年の間に打ち出した素晴らしい製品について考えてみると、何年もの間緻密に行ってきた対面での仕事の上に成り立っていることがわかります。対面でのコラボレーションは、当社の企業文化と未来を形作るのに不可欠です。
オフィス復帰に反対する従業員も
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックにより、2020年は多くの従業員がリモートで仕事をこなすことになったAppleですが、状況が改善されつつあることもあり、同社は社員にオフィス復帰を促しています。
 
しかしながら、従業員の中にはハイブリッドワークを継続したいという人もいるようです。
 
従業員の多くは月曜、火曜、木曜にオフィス勤務を再開する、とAppleのティム・クック最高経営責任者(CEO)が6月上旬に従業員向けのメールで伝えたばかりですが、約80人のApple従業員がより柔軟性の高い勤務形態を求めて抗議の手紙を書いた、と報じられました。
 
クックCEOは、4月末の時点では「パンデミック後もリモートワークは続く」とコメントしていましたが、Appleはやはり従来の実地での作業をベースにした業務形態に戻っていくのでしょうか。今後の動向に注目です。
 
 
Source:The Verge via 9to5Mac
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Apple、中国本土でオンライン注文した製品の店頭受け取りを開始

 
Appleは中国本土での店舗運営を拡張し、オンラインで注文した製品をApple Storeでも受け取れるようになった、と発表しました。
米国では10年前から同じサービスを提供
米国のApple Storeでは利用可能となってからすでに10年以上が経過していますが、中国本土でオンラインで注文した製品のApple Storeでの受け取りが可能になりました。
 
中国本土の顧客は、apple.com.cn上で注文する際に、“店内受け取り”を選択することで、中国国内に42カ所あるApple Storeから1店舗選んで、商品を店舗で受け取ることができます。
COVID-19の感染対策緩和で導入
今回の店舗運営の拡張は、新型コロナウイルス感染対策の規制緩和に伴って開始されたものです。
 
Appleが店頭受け取りを最初に導入したのは2009年のことです。受け取り可能な製品は当初、iPhoneやMacなどに限られていましたが、現在ではすべての製品をApple Storeで受け取れるようになっています。
 
 
Source:AppleInsider
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「AirTagから子供を離して」オーストラリア当局が警告

Photo:Shutterstock.com問題はボタン電池。私達の身の回りの荷物を見守ってくれる、便利なAppleのAirTag。しかし、オーストラリアの規制当局が、AirTagを子供から遠ざけるように保護者に呼びかけているのです。オーストラリア当局が、AirTagのなにを問題視したのかですが、それは内部に存在するボタン型リチウムイオン電池「CR2032」。オーストラリアでは、週に約20人の子供 …

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Apple、Google Cloudに約332億円支出見込み。昨年より50%増

 
Appleはデーターの保管にGoogle Cloudを使用していますが、この1年、その使用量が劇的に増加していると米メディアThe Informationが報じています。
Apple、Google Cloudに約3億ドルを費やす見込み
Appleは現在、800万テラバイト以上のデーターをGoogleのサーバーに保管していると報じられています。5月中旬の時点で、同社は今年、Googleのクラウドストレージサービスに約3億ドル(約331億7,000万円)を費やす見込みで、これは2020年と比較すると約50%の増加となります。Appleは、Spotifyのような有名企業を大きく引き離し、Google Cloudの最大の法人顧客であると言われています。
 
Google Cloudのスタッフは、Appleの顧客としての大きさを示唆する「ビッグフット(Bigfoot)」という社内コードネームを付けているとのことです。ビッグフットとは、大きな足跡を残すとされる未確認動物を意味します。
Apple、データーの保存にサードパーティーのサービスも活用
Appleは、写真やメッセージなどのiCloudユーザーデーターの保存に、自社のデーターセンターとGoogle CloudやAmazon Web Servicesなどサードパーティーのクラウドストレージサービスを組み合わせて利用しています。同社は、サードパーティーのクラウドストレージプロバイダーに対して、自社サーバーに保存されているユーザーデーターを復号化するための鍵を提供しておらず、強力なセキュリティーレベルを確保しています。
 
AppleのGoogle Cloudの使用量が増加した理由については、自社クラウドストレージへの需要が高まり、その増大する需要に対応が追いついていないのではないかと推測されています。
 
 
Source:The Information via MacRumors
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App Storeへの支出が22.1%伸び4兆円を突破~2021年上半期

 
新型コロナウイルスの影響で自宅での時間を過ごすことが求められる中、スマートフォンアプリの人気はさらに高まっているようです。2021年上半期(1月~6月)にApp Storeに支出された金額は前年同期比22.1%増の415億ドル(約4兆5,877億円)となりました。
649億ドルを売り上げた2021年上半期のアプリ市場
調査会社のSensor Towerによると、2021年上半期にスマートフォンアプリに支出された金額は前年同期比24.8%増の649億ドル(約7兆1,731億円)に達しました。
 
このうち、AppleのApp Storeが22.1%増の415億ドル(約4兆5,877億円)、Google Playが30%増の234億ドル(2兆5,863億円)となっています。
 

 
ゲーム以外の個別アプリでは、App StoreではTikTokが首位、Google PlayではGoogle Oneが首位となっており、全体ではTikTokが首位です。
 

App Storeのダウンロード数は減少
収益が上昇する一方で、App Storeでのアプリダウンロード数は前年同期の183億回から2021年上半期には163億回へと10.9%減少しました。
 
Google Playでは530億回から562億回へと6%増加しており、トータルでは1.7%の増加となっています。
 
Sensor TowerはApp Storeでの減少について、2020年前半にアプリのダウンロード数が急増した反動ではないかとしています。
 
 
Source:Sensor Tower via Apple Insider, MacRumors
(ハウザー) …

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