Image:AgonMustafa/Unsplash　ひとつで十分かもしれないけれど、ふたつあるともっと便利PCのディスプレイを2台に増やすと、仕事のスピードが爆上がりしますし、ゲームやネットサーフィン、制作といった作業の進め方に幅が広がります。しかも、わざわざ追加用のディスプレイを買ってこなくても、Apple（アップル）のSidecarやGoogle（グーグル）のChromecastで手持ちのデ …

Screenshot:Samsungしっかり改善！GoogleとSamsungがタッグを組んで大改革するWearOS。期待しかないのですが、MWC2021のSamsungイベントにて、予想通り新WearOSのチラ見せがありました。イベントでは「まったく新しいGalaxyWatch体験」と銘打っていましたが、チラ見せされたもの＝新WearOSではなく、あくまでも新WearOSにGalaxy用にSam …

 
Appleはデーターの保管にGoogle Cloudを使用していますが、この1年、その使用量が劇的に増加していると米メディアThe Informationが報じています。
Apple、Google Cloudに約3億ドルを費やす見込み
Appleは現在、800万テラバイト以上のデーターをGoogleのサーバーに保管していると報じられています。5月中旬の時点で、同社は今年、Googleのクラウドストレージサービスに約3億ドル（約331億7,000万円）を費やす見込みで、これは2020年と比較すると約50%の増加となります。Appleは、Spotifyのような有名企業を大きく引き離し、Google Cloudの最大の法人顧客であると言われています。
 
Google Cloudのスタッフは、Appleの顧客としての大きさを示唆する「ビッグフット（Bigfoot）」という社内コードネームを付けているとのことです。ビッグフットとは、大きな足跡を残すとされる未確認動物を意味します。
Apple、データーの保存にサードパーティーのサービスも活用
Appleは、写真やメッセージなどのiCloudユーザーデーターの保存に、自社のデーターセンターとGoogle CloudやAmazon Web Servicesなどサードパーティーのクラウドストレージサービスを組み合わせて利用しています。同社は、サードパーティーのクラウドストレージプロバイダーに対して、自社サーバーに保存されているユーザーデーターを復号化するための鍵を提供しておらず、強力なセキュリティーレベルを確保しています。
 
AppleのGoogle Cloudの使用量が増加した理由については、自社クラウドストレージへの需要が高まり、その増大する需要に対応が追いついていないのではないかと推測されています。
 
 
Source:The Information via MacRumors
(m7000) …

 
新型コロナウイルスの影響で自宅での時間を過ごすことが求められる中、スマートフォンアプリの人気はさらに高まっているようです。2021年上半期（1月～6月）にApp Storeに支出された金額は前年同期比22.1％増の415億ドル（約4兆5,877億円）となりました。
649億ドルを売り上げた2021年上半期のアプリ市場
調査会社のSensor Towerによると、2021年上半期にスマートフォンアプリに支出された金額は前年同期比24.8％増の649億ドル（約7兆1,731億円）に達しました。
 
このうち、AppleのApp Storeが22.1％増の415億ドル（約4兆5,877億円）、Google Playが30％増の234億ドル（2兆5,863億円）となっています。
 

 
ゲーム以外の個別アプリでは、App StoreではTikTokが首位、Google PlayではGoogle Oneが首位となっており、全体ではTikTokが首位です。
 

App Storeのダウンロード数は減少
収益が上昇する一方で、App Storeでのアプリダウンロード数は前年同期の183億回から2021年上半期には163億回へと10.9％減少しました。
 
Google Playでは530億回から562億回へと6％増加しており、トータルでは1.7％の増加となっています。
 
Sensor TowerはApp Storeでの減少について、2020年前半にアプリのダウンロード数が急増した反動ではないかとしています。
 
 
Source:Sensor Tower via Apple Insider, MacRumors
(ハウザー) …

 
スクエア・エニックスは6月27日、1995年に発売された人気ゲーム「聖剣伝説3」のフルリメイク版をスマートフォン向けに発売すると発表しました。配信開始日は7月15日となっています。
聖剣伝説3 トライアルズ オブ マナ

 
スクエア・エニックスは2020年4月、1995年にスーパーファミコン向けに発売され、大人気となったアクションRPG「聖剣伝説3」のフルリメイク版として、「聖剣伝説3 トライアルズ オブ マナ」をPlayStation4やNintendo Switch向けに発売しました。
 
2021年2月には世界累計出荷・ダウンロード本数が100万本を突破する人気作品となっています。
 
聖剣伝説3は、6人のキャラクターから主人公を選び、物語の展開が変わっていく「トライアングルストーリー」が採用され、やりこみ度が高いゲームとなっており、フルリメイク版ではグラフィックが向上し、キャラクターボイス等が追加されています。
 
スクエア・エニックスは、聖剣伝説3 トライアルズ オブ マナのトレーラー動画をYouTubeで公開しています。
 

スマートフォン版の発売が決定

 
スクエア・エニックスは6月27日、聖剣伝説シリーズ30周年を記念したライブ配信において、聖剣伝説3 トライアルズ オブ マナのスマートフォン版を7月15日に発売することを発表しました。
 

 
iOS端末とAndroid端末の両方に対応し、App StoreとGoogle Play Storeで販売されます。
 
記事執筆時点において、App Storeで予約注文が可能となっており、販売価格は2,940円（税込）です。
 
スクエア・エニックスは、ドラゴンクエストシリーズ等、過去の名作のスマートフォン版を配信しており、iPhone等でもプレイ可能です。
 
聖剣伝説3 トライアルズオブマナカテゴリ:RPG・3Dアクション現在の価格:￥2,940
※アプリの金額については記事執筆時の価格を記載しております。インストール前に、「App Store」での表示価格をご確認いただきますようお願いします。
 
 
Source:スクエア・エニックス
Photo:スクエア・エニックス / App Store
(seng) …

 
KDDIが、SIMロック解除方法を案内するauのWebページが検索結果に表示されないよう、タグを設定していた問題について、Webページの設定ミスだった、と説明しています。
KDDI、複数メディアに「意図的ではない」と説明
au（KDDI）のWebページにある、SIMロック解除の手続きを案内するページに、検索エンジンによるヒットを回避するためのタグが埋め込まれていたことが、携帯電話代理店の運営者のツイートをきっかけに明らかになりました。
 
KDDIは、複数メディアに対して、本来は「暫定ページ」だけに設定するはずのタグが、本来のページにも設定してしまった、解約方法をユーザーから隠す目的ではなかった、と意図的なものではなく人為的なミスだと説明しています。
「暫定ページ」に埋め込んだ、との説明
ITmediaによると、KDDIは、SIMロック解除を掲載した「正規ページ」（URLの末尾がunlock/）のほか、UQ mobileのバナーが入る暫定ページB（URLの末尾がunlock_b/）、料金プラン見直しのバナーが入る暫定ページC（URLの末尾がunlock_c/）を用意し、ユーザーの反応を確かめようとしていた、とのことです。
 

 
5月中旬に、Google検索結果で表示されるのが暫定ページだけであることに気付き、6月中旬に「noindex」「nofollow」のタグを設置した結果、正規ページも暫定ページも表示されなくなった、と説明しています。
 
本稿執筆時点（6月28日の午後10時頃）でも、「暫定ページB」「暫定ページC」にはアクセスできますが、正規ページにアクセスすると暫定ページのどちらかにリダイレクトされます。
 
なお、6月28日の午後5時半頃には残っていた「noindex」「nofollow」タグは、午後10時頃の時点では、どちらの暫定ページからも削除されています。
総務省の有識者会議報告書にも「禁止の徹底」
「noindex」タグの埋め込みは、KDDIとNTTドコモが解約手続きを案内するページに埋め込んでいたことが2月に明らかとなり、総務省の有識者会議でも取り上げられました。
 
当時の議事録には、有識者会議の座長が「私自身、ちょっとびっくりしたといいますか、こんなことがやられてたのかとちょっと驚いた」と率直な感想を述べる一幕が記されています。
 
総務省は、議論の結果をまとめた5月に取りまとめた報告書案を5月末に公開し、6月28日までの期間、パブリックコメントを受け付けています。報告書には、検索回避タグの設置について「禁止の徹底を図る」と記されています。
SIMロックは原則禁止へ
携帯電話を購入した通信事業者以外で利用できなくするSIMロックについては、ユーザーが通信事業者を乗り換える障壁になっていると問題視されてきました。
 
高額化し分割払いが一般的なスマートフォンの端末代金不払いを防ぐため、という理由に対して、総務省の有識者会議は「婚約指輪や高級カメラを分割払いで購入しても、機能が制限されることはない」と一蹴、SIMロックはユーザーの利益を不当に制限しており、一律禁止とすべき、と結論づけています。
 
 
Source:ケータイwatch, ITmedia, J-CASTニュース, 総務省(PDF)
(hato) …

 
au（KDDI）が、SIMロック解除の案内ページが検索結果で上位に表示されないよう、Webサイトに「検索回避」を目的としたタグを埋め込んでいたことが分かりました。同社は先日、解約方法の検索結果を表示しないよう設定していたことが明らかになったばかりです。
「au SIMロック解除」で上位に表示されず
auのWebサイトに掲載された、SIMロック解除方法の案内ページが、検索結果の上位にヒットしないよう、Webサイトにタグを埋め込んでいる問題は、携帯電話代理店を運営する小財仁氏（＠hitoshi_kozai）が発見し、Twitterで指摘して話題となっています。
 

 
同氏は、以前は検索結果から一発で「SIMロック解除のお手続き」ページにジャンプできていたはずが、現在は検索結果の上位に表示されず、ユーザーが辿り着きにくくなっている、と指摘しています。
 

あと、地味に今月からauのSIMロック解除ページが検索から一発で飛べなくなってる。
前は検索からすぐ3枚目の写真のページに飛べたんだけど。我々はしょっちゅうやるからブックマークしてるから関係ないけど、普通の人は辿り着くまでの過程が増える。
ほんとこんなこざかしい事よくやるね。 pic.twitter.com/K8EgXr3DKp
— 小財 仁(コザイ ヒトシ) (@hitoshi_kozai) June 26, 2021

 
S-MAXがInternet Archiveで確認したところ、少なくとも5月25日の時点ではnoindexとnofollowのタグが記載されていなかった、とのことです。
本稿執筆時点でも検索回避タグを確認
なお、本稿執筆時点（6月28日午後5時半）でも、auの「SIMロック解除のお手続き」のページソースには「noindex」と「nofollow」のタグが確認できました。
 

 
なお、Googleで「au SIMロック解除」と検索するとトップに表示される、auの「au携帯端末は『SIMロック解除』ができますか？」ページには、検索回避タグは発見されませんでした。
 

 
2月には解約手続きページの検索回避が判明
2021年2月には、KDDIとNTTドコモが、解約手続きのページが検索エンジンで上位に表示されないよう「noindex」タグを埋め込んでいたことが明らかになっています。
 
この問題は、総務省の有識者会議でも話題となり、5月末に取りまとめられた報告書で「禁止の徹底を図る」と明記されていました。
 
 
Source:小財仁氏（＠hitoshi_kozai）/Twitter, KDDI, S-MAX
(hato) …

 
米政府からの制裁により、GoogleやQualcommを含む米企業と取引ができないばかりか、米企業製の半導体装置を使用するTSMCからもチップが購入できず、事業が大幅に衰退しているHuaweiが、早ければ2022年に、中国・武漢でKirinチップ生産を開始すると、台湾メディアDigiTimesが伝えています。
Kirinチップが調達できなくなったHuawei
Huaweiは同社のハイエンドスマートフォンに、傘下のHiSiliconが開発するKirinシリーズのシステム・オン・チップ（SoC）を搭載してきました。
 
しかし委託生産を行うTSMCが米国の制裁を受けてHiSiliconとの取引を終了したため、同SoCが調達できなくなっています。
自社で生産する道を選択か
今年3月には、SamsungがKirinチップを製造するとの噂も流れましたが、Huaweiは自ら生産する道を選んだようです。
 
DigiTimesによると、Huaweiは武漢にKirinチップ生産施設を設立、2022年より生産を開始する計画とのことです。施設にはすでに約1万人が勤務しており、Kirinチップに加え、光通信機器や自動車用レーザー/レーダーの開発および製造に従事する見通しです。
 
 
Source:DigiTimes via MySmartPrice
(lunatic) …

 
ZTEが2021年6月25日に株主総会を開催、今後の事業計画が発表される中、近日中に第2世代ディスプレイ下埋込み型カメラを搭載するスマートフォンの発売を計画していることが明らかになりました。
新しいディスプレイ下埋込み型カメラ搭載し7月22日発売か
中国メディアGizchinaは、ZTEが第2世代ディスプレイ下埋込み型カメラを搭載するAXON 30を7月22日に発売すると予想しています。
 
第1世代ディスプレイ下埋込型カメラを搭載したZTE AXON 20 5Gの写真画質には厳しい評価が寄せられていました。
 
ZTEがAXON 30で、この評価を払拭できるか注目されます。AXON 30は、今年の第1四半期（1月～3月）にリリースされるとみられていました。
ディスプレイ下埋込み型カメラ搭載iPhoneに関する噂
今後、SamsungやGoogleも自社デバイスにディスプレイ下埋込み型カメラを搭載すると噂されています。
 
Appleは2022年モデルのiPhoneにパンチホールカメラを搭載、2023年モデルではフルスクリーンディスプレイが実現されるとの情報がありますが、これはディスプレイ下埋込み型カメラ採用によってなされるのか注目されます。
 
 
Source:Gizchina
(FT729) …

 
Adobeの「Photoshop Sketch」と「Illustrator Draw」の両アプリが、2021年7月19日付けでApp StoreおよびGoogle Playストアで配信停止となることが明らかになりました。
アプリは来年1月まで使用可
外出時でもひらいめいたその場で自由にアイデアを形にできる「Photoshop Sketch」と、ベクタアートを作成できる「Illustrator Draw」の2つのAdobeアプリが、7月で配信が終了するとの発表がありました。なお、ダウンロード済みのアプリは2022年1月10日まで継続して使用が可能とのことです。
両アプリはAdobe Frescoへと統合
Photoshop SketchとIllustrator Drawの両アプリが配信終了となる理由として、Adobeはアプリ機能が「Fresco」への統合されたため、と説明しています。
 
Adobe Frescoは、iPadとiPhoneで使用できる無償のドローイングおよびペインティングアプリです。
 
Frescoの無償機能は下記のとおりとなっています。
 

50種類以上のPhotoshopブラシ、ベクターブラシ、限定の新しいライブブラシ
Adobe Captureや他のライブラリからカスタムブラシへのアクセス
選択、マスキング、レイヤー、レイヤーグループなどの強力な作成用ツール
Adobe Photoshop SketchやAdobe Illustrator Drawプロジェクトの自動移行
書き出して作品を再生できるタイムラプスビデオ
PNGまたはJPEGでファイルを簡単に書き出し
ステップバイステップの学習コンテンツ

 
Adobeは、iOS無料アプリ「Photoshop Mix」と「Photoshop Fix」を2021年6月21日付けでApp Storeから削除したばかりです。
 
 
Source:Adobe via MacRumors
(lexi) …

 
Apple製品には、iPhone、iMac、iPodと製品名が「i」で始まるものが多かったのですが、最近のAppleは「i」で始まる名称の製品を発売していません。その理由を海外メディアiDropNewsが考察しています。
iMac、iPod、iPhone、iPadという栄光の「i」
製品名に「i」がつくApple製品として最初に発売されたのは、1998年のiMacでした。
 
「i」には、「インターネット」の意味がありました。当時、一般的には普及途上だったインターネットを簡単に使えるiMacの製品特徴をうまく表現したネーミングでした。
 
「i」には、インターネットのほか、「individual（個人の）」「inform（知らせる）」「inspire（奮い立たせる）」などの意味も込められているとされています。
 
iMacに続き、AppleはiPod、iPhone、iPadを投入し、いずれも大成功を収めました。
 
ちなみに、iMacの名称についてスティーブ・ジョブズ氏は「MacMan」という案を気に入っており、クリエイティブ・ディレクターのケン・セガール氏が全力で止めた、というエピソードもあります。
「iPhone」の名称に55億円超を支払ったApple
しかし、Appleは「i」で始まる名称の新製品を久しく投入していません。
 
Appleが腕時計型デバイスを開発していると噂されていた当時、その製品名は「iWatch」になると見込まれていましたが、実際にはApple Watchとして発売されました。
 
Appleが「i」で始まる製品名をやめたのは、訴訟リスクを避けるためとみられます。
 
「iWatch」は、Appleが商標登録する前にアメリカ、ヨーロッパ、中国の企業がすでに登録してしまっていました。
 
AppleはiPhoneの発表後、ネットワーク機器大手のCiscoから商標権侵害で訴訟を起こされています。AppleはCiscoに巨額の和解金を支払っており、その金額は5,000万ドル（現在のレートで約55億4,000万円）と推測されています。
 
頭に「i」をつけた製品名は、Apple以外の企業が使用する可能性も高く、また、Appleによる製品やサービスであることを印象付けるためにも、Appleは製品名の頭に「Apple」をつけることを選んだのです。
「i」使うのをやめるケースも
Appleは、アプリの名称でも「i」を使わなくなりました。従来の「iChat」は「メッセージ」に、「iPhoto」は「写真」へと変更されています。
 
この場合は、インターネットを指す「i」とアプリの用途が一致しないため、アプリの名称が変更されたと考えられます。
 
一方、インターネットを用いたサービスである「iCloud」には現在も「i」で始まる名称が用いられています。
MicrosoftやGoogleも名称を変更
他のテクノロジー企業も、Appleと同様にサービス名を変更しています。
 
Microsoftは、Windows StoreをMicrosoft Storeに、Windows DefenderをMicrosoft Defenderに変更しています。
 
Googleも、Android MarketをGoogle Playに、 Android PayをGoogle Payに変更しています。
 
これらの企業も、サービス名に自社名を含めることによるブランディング効果を狙ったと考えられます。
噂の眼鏡型デバイスや自動車の名称は？
Appleは、メガネ型デバイスや、自動運転自動車を開発していると噂されています。
 
これらの製品名には、「Apple」あるいは、AirPodsやAirTagのような「Air」がつく可能性が高そうです。
 
 
Source:iDropNews
Photo:Apple/Podcast
(hato) …

Googleドライブのセキュリティアップデートによって、ファイルの共有にリソースキーが必要になる可能性が。仕事で利用している人は要注意。 …

https://www.shutterstock.com/ja/image-photo/poznan-pol-feb-6-2021-laptop-1938369556Image:Braveこれはいい流れ。最近はApple（アップル）やGoogle（グーグル）などのプライバシー重視路線が発表されていますが、一方でプライバシー重視のブラウザを展開するBraveは独自の検索エンジン「BraveSearc …

 
Googleの二段階認証アプリ「Google Authenticator」のiOS版がバージョン3.2.0にアップデートされ、2段階認証コードを表示する前にFace IDまたはTouch IDを要求できる新しいプライバシー機能が追加されました。
プライバシー画面を有効にする機能が追加
これまではアカウントをエクスポートする際のみ、指紋もしくは顔認証が必要でした。最新バージョンではプライバシー画面機能を有効にすると、新しく生成されたコードを表示するためにFace IDまたはTouch IDが必要になります。
 
認証要求は、即時、10秒後、1分後、10分後に表示されるように設定できます。また、Googleはアプリのインターフェイスの上部に検索バーを追加し、ユーザーがアカウントを検索できるようにしました。
 
前回のアップデートでは、ダークモードに対応し、機種変更時のアカウント移行機能が追加されました。しかし、今月初めにiOS15に2段階​認証機能が内蔵される事が分かり、Appleデバイスユーザーにとっては今回の改良は無駄に終わってしまう可能性が高いです。
iOS15には、2段階​認証機能が内蔵
Appleが今秋リリースする予定のiOS15では、iPhone及びiPadユーザーは2段階​認証コードを自動生成できるようになるため、他のアプリは必要ではなくなります。
 
Appleによると、設定アプリの「パスワード」より認証コードを設定できるようになるとの事です。1度設定すれば、サイトにサインインする際にコードが自動入力されるため、サードパーティー製のアプリを利用するよりも、より合理的に2段階​認証を利用する事ができます。この機能は、iOS15、iPadOS15及び、macOS Montereyで利用可能です。
 

 
 
Source:MacRumors
(m7000) …

 
海外Apple関連メディア9to5Macは現地時間6月24日、Appleがブラジルでデータ消去機能を強化する方針だと報じました。
スマホ窃盗により銀行口座が被害に
ブラジルでは、iPhone等のスマートフォンの窃盗事件が多発しており、窃盗団がスマートフォンのロックを解除し、ハッキングして銀行口座の預金やカード情報を入手していると言われています。
 
iPhone等を盗んだ数時間後には被害者の銀行口座にアクセスし、預金を不正に引き出している模様です。
 
現地メディアは、iPhone11やiPhone XRが標的になっており、窃盗団が何らかの方法でiPhoneのロックを解除していると報じています。
Appleがデータ消去機能の強化を約束
現地メディアFolha de S.Pauloによると、ブラジルの消費者保護機関Proconは、被害が続出している状況を重く見て、通信事業者や銀行団との会合を開催しました。
 
通信事業者等は会合の場において、盗まれたスマートフォンのアカウントを凍結するための緊急センターを創設することで合意しています。
 
さらに、ProconはAppleとGoogleが、盗まれたスマートフォンのデータについて、被害者がより簡単に消去できるよう対応すると約束したと表明しました。
 
Proconによると、もし被害者が窃盗被害直後の5分以内にデータを消去することができれば、犯罪者にとって盗んだスマホの価値は無くなり、銀行口座が被害にあうこともありません。
 
現在においてもiPhoneやiPadは「探す」アプリを利用することで、紛失した端末のデータを消去することが可能です。
 
ブラジルにおいて、Appleがどのような方法で「探す」機能を強化し、さらに簡単にデータを消去できるようにするのか、要注目です。
 
 
Source:Folha de S.Paulo via 9to5Mac
Photo:Apple
(seng) …

 
GoogleはインドのJio Platforms（以下「Jio」）と提携し、次世代の廉価Androidスマートフォン「JioPhone Next」を発表しました。
9月10日にインド国内で発売
昨年Googleから45億ドル（約4,987億円）の出資を確約したインド企業Jioは、新たなローコストスマホ「JioPhone Next」を発表しました。インド国内の約3億人のユーザーの2Gネットワークからのアップグレードを目指しています。
 
JioPhone Nextは、“最適化されたAndroid”を搭載するとのことで、インドで9月10日に発売となる見通しで、インド国外での販売も予定されています。
最も手頃な価格のスマートフォンに？
Jio Platformsは、すでに4億2,500万人の登録者を抱えており、次の数年間に新たに2億人のユーザーが加わると見積もられています。
 
JioPhone Nextは、“最も手頃な価格のスマートフォン”になるとのことですが、具体的な販売価格は今のところ明かされていません。
50ドル以下のスマホは新たな戦場となるか
調査企業Counterpoint Researchによれば、インド国内で100ドル（1万1,080円）以下のスマホは市場シェアのわずか12%を占めるにとどまっており、2019年の18%、2018年の24%と比べて下降傾向にあります。50ドル（約5,440円）以下のスマホは、2020年の市場シェアの0.3%のみを占めました。
 
スマホメーカーは、このような市場の空白を認識しているとされていますが、この需要に応えることはこれまで非常に困難でした。UBSのアナリストによると、最近のメモリー部品の価格高騰を考慮すると、50ドル以下のスマートフォンは原価で販売されている可能性が高いとのことです。
 
Jioの今回の動きは、2Gから4Gへの移行を加速させるものですが、UBSのアナリストはXiaomiのような主要メーカーが50ドルのスマートフォンを発売する可能性は低いと考えているようです。
 
なお、Google CloudとJioは、5Gネットワーク提供でも両社のコラボレーションをさらに進めていくと発表しています。
 
 
Source:TechCrunch
Photo:Google
(lexi) …

 
Appleの最高経営責任者（CEO）ティム・クック氏は6月上旬にアメリカ議会下院司法委員会にAppleなど巨大IT企業に対して厳しい規制を目指す法案が提出されたことを受けて、下院議長であるナンシー・ペロシ氏に個人的に電話で反対の意思を伝えたと報じられています。
要求を拒否
下院の司法委員会に提出された法案はAppleやGoogleによるプリインストールアプリの規制、巨大IT企業による中小技術系企業の買収の制限などを盛り込んだ複数の法案で構成されています。Appleはこれまでもこの種類の法案に対して、規制がもたらすデメリットと現状がいかに公平かを訴えて、明確に反対してきました。そして今回もクックCEO自身が個人的な繋がりを利用してナンシー・ペロシ下院議長に反対の意思を伝えたようです。
 

 
しかしペロシ議長はクック氏が要求した委員会の法案検討プロセスの延期を拒否したと伝えられています。またクック氏が持つ法案への懸念にも否定的な回答をしたとされます。クック氏はペロシ氏以外にも複数の議員に働きかけを行なったとされますが、その詳細はわかっていません。
 
クック氏自身が電話で要望を伝えるほど、Appleは今回の法案が事業モデルを揺るがす可能性があると認識しているのでしょう。ただ審議は公平性が求められることも事実であり、個人的な要望で議長が委員会の審議を遅らせることは不公正な印象を与えかねません。法案の審議の行方はまだ不透明な部分もありますが、ここ最近、Appleは米国議会で独占について厳しく追求されています。この流れが続けば、Appleの事業計画にも多大な影響が出るかもしれません。
 
 
Source:9to5Mac
(KAZ) …

 
Microsoftは今週、クラウドストレージサービス「OneDrive」に写真編集機能を追加することを発表しました。これにより、ユーザーはOneDriveにアップロードした写真を編集できるようになります。
OneDrive上の写真の編集が可能に
Googleフォトと同様に切り抜きツールには、ソーシャルメディアでよく使用される比率のプリセットが用意されており、回転ツールには、回転と反転、90度回転などのオプションが含まれています。
 
ライトとカラーの調整ツールでは、明るさ、露出、コントラスト、ハイライト、シャドウ、彩度を調整することができ、編集後に画像を長押しするとオリジナルと編集後の違いを確認できるようになっています。
 
OneDrive上の写真に編集を加えると、その変更を新しい画像として保存するか元の画像を上書きするかどうかのオプションが表示されます。誤って元の画像を上書きしてしまっても、履歴から復元することが可能です。なお、対象のファイル形式はJPEGとPNGに限られます。
 
この新しい写真編集機能は、Web版及びAndroid版において順次展開されており、iOS版については年内には実装される予定です。
 
 
Source:Microsoft via MacRumors
(m7000) …

 
英大手メディアBBCは6月22日、ドイツ政府の連邦カルテル庁がAppleに対する調査を開始したと報じました。
市場独占について調査
ドイツの連邦カルテル庁は、市場で公正な競争が行われるよう企業等の監視を行う政府機関で、連邦経済エネルギー省が管轄しています。
 
ドイツでは2021年、競争関連法が改正され、GAFAと呼ばれる巨大テック企業のうち、Apple以外のFacebookやAmazon、Googleは既に調査対象となっていました。
 
連邦カルテル庁長官のアンドレアス・ムント氏は声明において、AppleがApp Storeを通じてアプリ開発者等への多大な影響力を保有していることに言及し「App Storeに焦点を当てた調査を実施する」と表明しました。
 
連邦カルテル庁の発表によると、Appleが独占的な地位を悪用して市場競争を不当に阻害しているとの意見が多く寄せられており、「Apple税」と呼ばれるアプリ開発者が支払う30％の手数料や、Appleが自社製アプリをiPhoneにプリインストールしていること等が批判されています。
 
また、Appleがプライバシー保護を強化したことに対して、広告業界からの批判が寄せられている模様です。
各国で調査対象に
Appleは、世界各地において独占禁止法関連の政府機関からの調査を受けており、例えば、米国や、ロシア、EUがAppleを調査しており、日本の公正取引委員会の委員も、監視を行うことを表明しています。
 
一方で、政府からの規制が強まったとしても、Appleへの影響は限定的だとするアナリストの意見も紹介されています。
 
 
Source:ドイツ連邦カルテル庁 via BBC
(seng) …

Photo:DavidRamos-GettyImages/Graphic:ShoshanaWodinsky-Gizmodo2022年までにChromeもサードパーティCookie撤廃します！Googleがこう宣言して、Cookie*に代わる仕組みのひとつとしてFLoC（FederatedLearningofCohorts：コホート統合学習、コホートは群衆の意）のテスト利用を開始しましたが、Amaz …

 
プライバシー性能の高さで知られるBraveブラウザは、独自の検索エンジン「Brave Search」のベータ版を公開しました。
近日中にオープンランキングモデルを導入予定
Brave Searchは今年3月に発表され、これまでに10万人を超えるユーザーによりテストが行われてきました。“ブラウザの再構築”を掲げているBraveは、月間ユーザー数が3,200万人を超えていますが、Brave Searchの導入によりさらにブラウザ市場での存在感を増すのではないかと期待されています。
 
Googleや他の企業と異なり、Brave Searchはユーザー、検索情報、クリックのトラッキングを行いません。Brave Searchはユーザーを第一に考え、ユーザーにオンライン体験を完全にコントロールさせることに念頭を置いており、偏った結果を出すための秘密の方法やアルゴリズムはいっさいありません。
 
加えて、Brave Searchは近日中に“多様性を確保し、アルゴリズムの偏りを防ぐための、コミュニティが作成したオープンランキングモデル”を導入する見通しです。
Brave Searchは“真のオルタナティブ”となるか？
Braveの最高経営責任者（CEO）で共同創業者のブレンダン・エイヒ氏は、新たな検索エンジンはGoogleなどの巨大テック企業の“真のオルタナティブ”であるとコメントしています。
 

ユーザーを追跡してプロファイリングする旧来の検索エンジンや、旧来のエンジンの皮を被っただけで独自のインデックスを持たない新しい検索エンジンとは異なり、Brave Searchは、プライバシーを保証しつつ、コミュニティの力を借りたインデックスで関連性の高い結果を得る新しい方法を提供します。Brave Searchは、何百万人もの人々が監視経済への信頼を失い、自分のデータをコントロールするためのソリューションを積極的に求めている今日、市場の明確な空白を埋めるものです。
 

 
 
Source:MacRumors
(lexi) …

これまで何度もメッセージングアプリを変更してきたGoogle（グーグル）ですが、Hangoutsを終了し、Chatへ変更すると発表しました。では、具体的にどう変わるのか？ 米GizmodoのFlorence Ion氏が調べてみました。 …

 
欧州連合（EU）を筆頭に、世界各地で巨大テック企業への締め付けが強まっています。従来のような巨額の罰金にとどまらず、独占禁止法（反トラスト法）の観点から具体的な規制法案が検討されています。しかし米国について言えば、Appleのような巨大テック企業の構造改革をもたらすまではいかないかも知れません。
提出された規制法案は腰砕け？
Wedbush証券によると、米国で続々と独占禁止法に基づいた新法案が議員たちから提出されているにもかかわらず、投資家はリスクだとは考えず、醒めた目で見ているようです。事実、同社で主席アナリストを務めるダニエル・アイブス氏によると、提出された法案の内容とは裏腹に、Appleを始めとした巨大テック企業の構造が大きく変わる可能性は低いだろうとのことです。
 
6月上旬、複数の米議員がいわゆる“GAFA”（Google、Amazon、Facebook、Apple）を標的とした、反トラスト法案を提出しました。この法案では、オンラインアプリストアでの公平な競争、公式アプリのプリインストールに対する制限などが規定されており、先行するEUに追従した格好です。
 
しかし、アイブス氏は「見た目ほどには怖くない」と一蹴します。現行の独占禁止法が改正されない限り、せいぜい罰金やビジネスモデルの調整に留まる可能性が高いうえに、議員の間でもコンセンサスが得られておらず、“腰砕け”、つまり現在の法案推進は壁にぶつかって勢いを失う公算が大きいためです。
App Storeのビジネスモデルは簡単に崩れない
また、アイブス氏はAppleについても具体的に言及、App Storeが大きく改善を迫られるようなことはないだろうとの見解を示しました。
 
上述の法案以外だけでなく、現在AppleはEpic Gamesとの裁判に直面しており、App Storeで公開された課金アプリから手数料を強制的に徴収することの是非について争っています。プラットフォームの方向性を決定づける裁判として注目が集まっていますが、アイブス氏は「法廷でも政局でも、App Storeは非常に堅牢な堀を有して」おり、同ストアのビジネスモデルが簡単に崩れるようなことはないだろうと見ています。
 
しかもAppleは独占禁止法絡みで問題視されているとはいえ、FacebookやGoogleと比べれば“傍流”に過ぎないことも確かです。Googleは現在、米司法省から独占禁止法違反で訴えられています。巨大テック企業を相手取った同省の大型訴訟は、Windowsが問題視されたMicrosoft以来です。
 
Wedbush証券はこうした状況を踏まえ、2021年後半におけるテック企業の株見通しを「非常に強気」としました。アイブス氏は、独占禁止法の脅威が取り沙汰されながらも、年後半でテック企業株がさらに約15%上昇すると見込んでいます。
 
 
Source:AppleInsider
(kihachi) …

Image:AmazonGoogleフォト有料化されちゃってiPhoneのストレージ問題で困ってる方も少なくないはず。そんなストレージ難民の救世主、QubiiがAmazonプライムデーでお安くなってます。「Qubii」は、iPhoneのカメラロール内にある写真や動画、連絡先をmicroSDカードににバックアップするためのカードリーダ。ふだん充電に使っているLightningケーブルの根元にQubi …

 
複数の非営利団体が連名でアメリカ議会下院の司法委員会に手紙を送り、AppleやGoogleなどの独占を厳しく取り締まる法案に反対するよう請願しています。
Appleが支援する団体も
さまざまなシンクタンク、政治関連団体、非営利団体が連名で、現在議会下院の司法委員会で審議されているAppleやGoogle、Amazonなどの巨大IT企業の独占を取り締まる法案に反対する書簡を送付しました。その中にはTechNet、Consumer Technology Alliance、Information Technology and Innovation FoundationといったAppleが支援している団体も含まれています。
 

 
もちろんAppleが支援しているからといって、Appleが意のままに団体の意思決定を左右できるわけではありません。しかしAppleなどの巨大IT企業と近い関係にある技術系の団体は現在審議されている反独占法案には反対の立場となるの当然のことなのかもしれません。
プリインストール禁止？
なお審議されている法案は6月の初めに提出されたもので、巨大IT企業の力を抑えることを目的とした複数の法案で構成されています。この中にはデバイスへのアプリのプリインストールと巨大IT企業による中小企業の買収を制限すできる法律が含まれています。もしこの法案が成立すれば、Googleが検索結果にYouTubeビデオを表示することを禁止し、iPhoneへの探すアプリのプリインストールを妨げることになると今回の書簡は指摘しています。
 

 
AppleはApp Storeでの独占的な立ち振る舞いだけでなく、Siriへのサードパーティーのアクセスなどでも市場の健全な発展を阻害するような不正競争を行なっていると指摘されています。Appleも丁寧に反論しているのですが、巨大企業になればなるほど独占には厳しい目が向けられるのは避けられず、今後も多くの紛争に直面することになると予想されます。
 
 
Source:AppleInsider
(KAZ) …

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現地時間2021年6月24日午前11時（日本時間6月25日午前0時）にMicrosoftが開催するイベントで発表される見通しのWindows 11について、マルチモニター環境改善、2-in-1 デバイスやタブレットでのジェスチャーやマルチタッチ操作対応強化に関する情報が伝えられました。
DisplayPort接続された複数モニター環境での動作改善
Microsoftが発表していないOSの名称、「Windows 11」がAzureのドキュメントとしてGithubに掲載されていたと、Windows Latestが報告しました（当該ページは削除済み）。
 

 
Windows Latestによれば、Windows 11ではWindows 10で報告されているマルチモニター環境での不具合が改善されるとのことです。
 
Windows 10で2台以上のモニターを使用している際にスリープ状態から復帰すると、開いているプログラムやタブがモニターの別の場所に移動したり、1台のディスプレイに全てが表示される不具合が報告されていましたが、これが改善されると同メディアは伝えています。
 
この問題は、Rapid Hot Plug Detect（Rapid HPD）に起因しており、DisplayPort接続された複数のモニター環境において発生することが指摘されていました。
 

 
リークされたWindows 11のプレビュービルドをインストールしたユーザーから、「ディスプレイ設定」で機能を有効化することで、マルチモニター環境におけるウィンドウの表示位置が記録されるようになったと報告されました。
 

マルチタッチとジェスチャー操作を改善
Windows 11では、Windows 8と比べてWindows 10での機能低下が指摘されていた2-in-1デバイスやタブレットでのジェスチャー操作やマルチタッチ操作が改善される可能性が高そうです。
 
新しいジェスチャー操作はユーザーが「有効/無効」を切り替えられるが、デフォルト設定は「有効」になるとWindows Latestが報告しています。
Windows 7以降のOSで無償アップグレード可能？
日本マイクロソフトは、流出したWindows 11のISOにリンクしているインドのテクノロジーサイト「Beebom」のページを検索結果から除外するよう、Googleにデジタルミレニアム著作権法（DMCA：Digital Millennium Copyright Act）にもとづく通知を送っていたことが明らかになっていました。
 
同社が、次期Windowsの名称についてWindows 11と明言したわけではありません。
 
Windows 11は、Windows 7、8、8.1、10から無償アップグレードできる見通しです。
 
Microsoftは現地時間2021年6月24日にデジタルイベント「What’s next for Windows」を開催し、Windows 11を発表するとみられています。
 
 
Source:Windows Latest (1), (2), (3), DirectX Developer Blog/Microsoft, ライブストリーミング配信ページ/Microsoft
(FT729) …

 
Appleがサポート情報「iCloud for Windowsをダウンロードまたはインストールできない場合」に、「Windows 11もしくはそれ以降のバージョンでの動作」との文章を掲載しました。
iCloud for WindosをWindows 11にインストールする方法
Microsoftが発表していないOSの名称、「Windows 11」がAppleのサポートページに登場しました。
 
掲載されたのは「iCloud for Windowsをダウンロードまたはインストールできない場合」に関するページで、「Windows 11およびそれ以降のバージョンでiCloud for Windosがダウンロードもしくはインストールできない場合の対処法」に取り上げられています
 
他にも、下記のような説明が記載されています。
 

Windows 11以降のiCloudは、Microsoft Windows 10以降のバージョンの2019年5月のアップデートで動作し、Microsoft Windowsとの統合が強化されています。
 
iCloud for Windows 11以降をダウンロードするには、Microsoftアカウントが必要です。
 
メディア機能が不足しているというメッセージが表示された場合の対処
 
Windows Media Playerは、PC上のビデオおよびオーディオファイルを再生します。iCloud for WindowsをインストールするにはMedia Playerが必要です。iCloud for Windows 11以降をダウンロードしようとし、「iCloudを使用するにはメディア機能パックのインストールが必要です」というメッセージが表示された場合は、「ダウンロード」を選択します。
Windows 7以降のOSで無償アップグレード可能？
日本マイクロソフトは、流出したWindows 11のISOにリンクしているインドのテクノロジーサイト「Beebom」のページを検索結果から除外するよう、Googleにデジタルミレニアム著作権法（DMCA：Digital Millennium Copyright Act）にもとづく通知を送っていたことが明らかになっていました。
 
同社が、次期Windowsの名称についてWindows 11と明言したわけではありません。
 
Windows 11は、Windows 7、8、8.1、10から無償アップグレードできる見通しです。
 
Microsoftは現地時間2021年6月24日にデジタルイベント「What’s next for Windows」を開催し、次期Windowsを発表するとみられています。
 
 
Source:Dylan（@dylandkt）/Twitter, Apple Support
(FT729) …

 
Hot Hardwareが、リークされたWindows 11プレビュービルド（21996.1）とWindows 10 21H1を各種ベンチマークテストで比較、Windows 10 21H1を上回る結果を出したと報告しました。
 
Windows 11には、Windows 7とWindows 8、Windows 8.1、Windows 10から無償アップグレードできると噂されています。
Windows 11に関する噂
Windows 11には、「軽量版のWindows 11 SEが用意される」「Windows 7とWindows 8、Windows 8.1、Windows 10から無償アップグレードできる」などの噂があります。
 
また日本マイクロソフトが、流出したWindows 11のISOにリンクしているインドのテクノロジーサイト「Beebom」のページを検索結果から除外するよう、Googleにデジタルミレニアム著作権法（DMCA：Digital Millennium Copyright Act）にもとづく通知を送ったことから、図らずもWindows 11のISOなどが本物だと認められたと、XDA- Developersが報告していました。
比較テストの内容と結果
Hot HardwareがWindows 11プレビュービルド（バージョン21996.1、以下Windows 11）とWindows 10 21H1を「Geekbench 5」「Browserbench Speedometer 2.0」「Cinebench R23」「UL PCMark 10」「3DMark Night Raid」でのベンチマーク比較テストを実施、結果を報告しました。
 
比較テストは、Intel Core i7-L16G7（Lakefield）を搭載したSamsung Galaxy Book Sに両OSをインストールして行われました。
 
テストは最低3回実施し、中央値を採用しています。結果、ほとんどのテストにおいて、Windows 11がWindows 10 21H1を上回る結果になりました。
 
Windows 11は、Apple M1のようなbig.LITTLE構成のCPUアーキテクチャに最適化されている可能性があるようです。
 
Geekbench 5
 
マルチコアスコアにおいてWindows 11がWindows 10を約5.8%、シングルコアスコアにおいて約2%上回りました。
 

 
Browserbench Speedometer 2.0
 
Windows 11は、Google Chrome バージョン91を使ったテストでWindows 10 21H1よりも10％以上速く動作しました。
 

 
Cinebench R23
 
Windows 11はシングルスレッドテストでより大きな向上が見られ、Windows 10 21H1から約8.2%向上していることが確認されました。
 

 
UL PCMark 10
 
ドライバーが最適化されていないながら、Windows 11はWindows 10 21H1よりもわずかながら良い結果を記録しました。
 

 
3DMark Night Raid
 
Samsung Galaxy Book SのドライバーはWindows 11用ではありませんが、Intel UHDグラフィックスで問題が起きることもなくテストが実行されました。
 
このテストではWindows 10 21H1がWindows 11を20ポイント上回りましたが、差は小さいことから結果は互角とHot Hardwareが報告しています。
 

Windows 11はbig.LITTLE構成に最適化される？
今回の結果についてHot Hardwareは、テストに用いたSamsung Galaxy Book Sが搭載するIntel Core i7-L16G7のアーキテクチャが影響したのではないかと推測しています。
 
Intel Core i7-L16G7はApple M1のようなbig.LITTLE構成で、10nmプロセスで製造されます。
 
Microsoftは、同様にbig.LITTLE構成となるIntelの次世代プロセッサ「Alder Lake」を見据えた開発を行っていることが今回のWindows 11の好結果に繋がったのかもしれないと、Hot Hardwareが記しています。
 
 
Source:Hot Hardware via Windows Latest (1), (2), (3), Notebookcheck
(FT729) …

 
Googleが、Appleの「探す」ネットワークのAndroid版開発に取り組んでいるようです。
Google Play開発者サービスアプリに新ストリング
Googleは、Google Play開発者サービスアプリがほぼすべてのAndroidスマートフォンに搭載されている状況を利用し、独自のネットワークを構築することに思い至ったようだと、XDA Developersは記しています。
 
同メディアが、ベータチャンネルで配布中の最新版Google Play開発者サービスアプリ・バージョン21.24.13を解析したところ、次のようなストリングが追加されているのを発見しました。
 

 
これらの新しいストリングは、GoogleがGoogle Play開発者サービスを利用して「自分のスマホや他人のデバイスを見つけられるようにする」”Find My Device”ネットワークを示しています。
 
Play Storeにはすでに”Find My Device”というアプリが存在しますが、このアプリではGoogleアカウントにサインインしているデバイスしか見つけることができません。
 
しかし”Find My Device”ネットワークが実現すれば、Androidスマホユーザー全員が、Androidスマホを探す手助けができるようになります。
世界最大のネットワークとなる可能性
Google Play開発者サービスとは、GoogleのアプリやAPIをまとめたGoogle Mobile Services（GMS）の主要コンポーネントであり、中国以外で販売されているほとんどのAndroidスマホにプリインストールされています。
 
世界的にみれば、iPhoneよりもAndroidスマホ市場のほうがはるかに巨大であるため、”Find My Device”ネットワークは、世界最大の「紛失物捜索」ネットワークとなる可能性を秘めています。
 
 
Source:XDA Developers via MySmartPrice
(lunatic) …