次世代CarPlayに搭載される機能を示す情報や、電源オフ時に表示される画像が、リリースされたばかりのiOS17.4開発者向けベータから発見されました。次世代CarPlay対応車種は、2024年から発売される予定です。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. iOS17.4ベータから次世代CarPlayの機能が判明した。
2. 電源オフに表示されるメッセージも確認された。
3. 2024年から、次世代CarPlay対応車種が発売される。

 
iOS17.4に次世代CarPlayのヒント
iOS17.4の開発者向けベータから、次世代CarPlayに搭載される新たなアプリが発見された、と米メディアMacRumorsが報じています。
 

Auto Settings：車とペアリングしたiPhoneを使って、車の設定を変更。
Car Camera：車の後方カメラの映像を表示。
Charge：電気自動車のバッテリー残量、充電状態、フル充電までの所要時間などを表示。
Climate：車内のエアコン設定温度や風量、シートヒーター、ハンドルヒーターなどを操作。
Closures：車のドアが開いていると、警告マークを表示して通知。
Media：ラジオや音楽配信のSiriusXMを操作可能。ただしSiriusXMの衛星通信サービスに対応するか、現在と同じくインターネット配信のみかは不明。
Tire Pressure：それぞれのタイヤの空気圧を表示、空気圧が低い/高い、パンクなどを通知。
Trips：平均速度、燃費、経過時間、走行距離などのデータを表示。

 
電源オフ時には「Goodbye」
iOS17.4ベータからは、次世代CarPlay対応車の電源を切った時に表示される「Goodbye」の文字も発見されています。
 

 
このほか、次世代CarPlayでユーザーがテーマやカラーの設定を変更可能であることを示す画像も発見されています。
 

 
次世代CarPlayへの対応発表は2ブランドのみ
Appleは2022年6月の世界開発者会議（WWDC22）で次世代CarPlayを発表しました。
 
Appleは次世代CarPlayの対応車種について「2023年後半に発表」としていたWebサイト上の記述を、アメリカ版のサイトで「2024年に最初の対応モデルが発売」に変更しています。
 

 
ちなみに、本稿執筆時点では日本版サイトでは「2023年後半に発表」の記述が残っています。
 

 
2023年12月に、高級スポーツカーブランドのAston MartinとPorscheが、次世代CarPlay対応車種を2024年に発売すると発表しています。
 
Appleは対応メーカーとして、ホンダ、日産、Audi、Mercedes-Benz、Ford、Jaguar、Land Rover、Renault、Volvoなどを発表していますが、Aston MartinとPorsche以外のメーカーの対応予定について発表はありません。
 
2024年3月のiOS17.4正式版公開にあわせて、次世代CarPlayに関する発表があると期待されます。
2014年に発表されたCarPlay
AppleのCarPlayは、車載ディスプレイを使って、運転中でもiPhoneの機能を安全に操作できる機能として、2014年に発表されました。
 
アメリカのAAA（日本のJAFに相当）は、自動車メーカーの純正ナビゲーションよりもCarPlayやAndroid Autoのほうが操作しやすく事故リスクが低い、との調査結果を公表しています。
 
2018年の時点で、車載ディスプレイにスマートフォンを接続して使っているユーザーの大半が満足しており、4人に1人はCarPlayやAndroid Autoが利用できない車種は購入しない、とも答えています。
 
Apple純正のマップアプリ以外に、Googleマップや、Yahoo! カーナビ、Yahoo! MAPなど、サードパーティー製の地図・ナビゲーションアプリも利用できます。
 
 
Photo:MacRumors, Apple(US), Apple(日本)
(hato) …

 
Appleの複合現実（MR）ヘッドセットVision Proが来月2日に米国で発売となりますが、人気の動画配信サービスNetflixは専用アプリを提供しない見通しであると以前報じられました。今回、Netflixの共同最高責任者（co-CEO）のグレッグ・ピーターズ氏がインタビューでその理由を明らかにしました。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. NetflixはVision Pro専用アプリを提供しない見通しであると以前報じられていた。
2. ニッチなデバイスという域から出ないため、というのがその理由だという。
3. 著名アナリストも、デバイス需要について悲観的な見方を示している。

ニッチなデバイスという域から出ないから？
1月19日に米国で予約注文が開始されたVision Proは、すでに16万台〜18万台販売されたと予想されており、一見順調なスタートを切ったかのように思えますが、アプリ開発側は意外と冷ややかな目で見ているようです。
 
Netflixの共同CEOのピーターズ氏は、「デバイス（Vision Pro）はかなりニッチであり、多くの会員にとってあまり関係ない」とStratecheryとのインタビューで述べており、その規模感を考慮すると専用アプリを開発するに値しないというのがVision Proアプリを提供しない理由だそうです。
著名アナリストも同じ意見
Appleのサプライチェーンに詳しい著名アナリストのミンチー・クオ氏も、Vision Proの今年の出荷台数は50万台はおそらく超えてくるものの、それでもコアなAppleファン以外はデバイスを購入しないかもしれない、とデバイス需要について悲観的な見方を示しています。
Disney+はAppleに協力的
Netflixとは異なり、Disney+はVision Proの後押しに全面的に協力する構えで、「Disney+ environments」という特別な空間テーマも専用アプリで用意している、と1月中旬のプレスリリースで発表しています。
 
Disney+には3D映画もすでに数タイトル揃っており、『アバター:ウェイ・オブ・ウォーター』『アベンジャーズ/エンドゲーム』『スター・ウォーズ/フォースの覚醒』などが、Vision Proでこれまでになかった3D体験として楽しめるとのことです。
 
 
(lexi) …

 
Appleは、欧州連合（EU）のデジタル市場法（DMA）でiOS、Safari、App Storeが独占的なサービスとして判断されたことに対応するため、iOS17.4からiOSでSafari以外をデフォルトブラウザとして設定できるようにし、かつAppleが中心となって開発するWebKitブラウザエンジン以外をベースとするブラウザの使用も認めています。ですが、それでもFirefoxブラウザを開発するMozillaは難色を示しているようです。いったいどうしてなのでしょうか。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Appleは、EUのデジタル市場法に則りSafari以外をiOSのデフォルトブラウザとして設定することを許可。
2. iOSではWebKitブラウザエンジン以外をベースとするサードパーティーブラウザの使用も認めている。
3. Appleはあくまで規制に準拠するためのミニマムな線しか示しておらず、非難を呼んでいる。

念願のブラウザ開放も落胆の声
iOSでWebKit以外のブラウザエンジン使用を認めて欲しいという声は、すでに数年前からWeb開発者から上がっていました。というのも、WebKitは事実上Safariそのものであり、一見サードパーティーに見えてもSafariを使っているのと変わらない状態となってしまうためです。
 
Firefoxの開発元のMozillaは今から約1年ほど前に、AppleのiOSブラウザ開放を見越して、すでにWebKitベースでないiOSブラウザの開発を始めていることをほのめかしていましたが、EUの圧力でついにiOSでWebKit以外のブラウザエンジンの使用が認められたにも関わらず、同社は「かなり失望した」と落胆の意を表しています。
 
その理由は、Appleが課した「EUのiOSのみ」という条件です。
サードパーティーブラウザ開発者に対する嫌がらせ？
Mozillaが不機嫌なのは、WebKit以外のブラウザエンジンの使用がEUのみに限定されることで、2つの異なるアプリの開発を余儀なくされるためです。
 
Firefoxのようなインデペンデントなブラウザにとって、2つのブラウザを管理することは容易でないため、ほぼ嫌がらせに近いと受け取られても仕方がありません。
 
また、WebKit以外のブラウザエンジン使用がiOS限定ということは、iPadOSでは依然としてWebKitの使用が強制されることになり、またMozillaにとって手間が増えてしまいます。
 
「iOSおよびiPadOSでWebKit以外のブラウザエンジンの使用を全世界で認める」というのがサードパーティーブラウザにとっては理想だと思われますが、Appleはあくまで規制に準拠するためのミニマムな線しか示しておらず、これが非難を呼んでいるようです。
 
 
(lexi) …

 
Samsungが、今年発表する新しい折りたたみスマートフォンであるGalaxy Z Fold6において、廉価モデルを投入するとの予想がでてきました。
 
Samsungは2024年中に折りたたみスマートフォンの廉価モデルを市場に投入することはないと述べていましたが、折りたたみスマートフォンの普及と中国市場でのシェア回復を目指して廉価モデルを投入する模様です。
 
Samsungは、Appleが折りたたみスマートフォンを販売していないことを揶揄する広告を何度も展開していますが、他社を気にせずに自社の事業に集中したほうが良さそうです。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Galaxy Z Fold6に、廉価モデルが設定される。
2. Samsungの想定よりも折りたたみスマートフォンが普及せず、中国市場でシェアが漸減的に低下しているのが発売の背景。
3. 中国専用のプレミアム折りたたみスマートフォンの販売は、あまり効果がなかった模様。

Galaxy A Foldと噂されたモデルがGalaxy Z Fold6　FEとして発売？
投入される廉価モデルは、2022年6月にGalaxy A Foldと噂されたものかもしれません。
 
ただし、Galaxy Z Fold6の廉価モデルと位置付けられるのであれば、Galaxy S23に対するGalaxy S23 FEのように、Galaxy Z Fold6 FEと命名されることも考えられます。
 
2022年11月には縦に折りたたむスマートフォンであるGalaxy Z Flipの廉価モデルとしてGalaxy Z Flip Liteが開発されているとの噂も伝えられていましたが、今回の報道にこちらのモデルは含まれていません。
 
販売価格が高額な、横に折りたたむスマートフォンであるGalaxy Z Fold6の廉価モデルを市場に投入することで反応を確認し、反響次第でGalaxy Z Flipの廉価モデルの発売を検討する可能性がありそうです。
Samsungの折りたたみスマートフォンの市場シェア減少止まらず
Samsungが折りたたみスマートフォンの廉価モデルを発売するのは、想定よりも進まない普及と、中国市場でのシェア低下がその理由と伝えられています。
 
全世界でのSamsungの折りたたみスマートフォンの市場シェアは、2023年の通年では50%を下回ったようで、かつて80%以上を占めていたことを考えると状況は深刻です。
 
さらに、中国市場に限るとHonorとHuaweiに抜かれ、市場シェアは第3位の19%まで低下しています。
 
SamsungはGalaxy Zシリーズよりも高額な中国専用の折りたたみスマートフォンを販売していますが、収益面では好影響を及ぼさなかった可能性があります。
 
そのため、まずは1台あたり利益が低下してでも、折りたたみスマートフォンの普及とシェア回復のためにGalaxy Z Fold6の廉価モデルを発売することを決定したのかもしれません。
 
 
Photo:Miror Pro/YouTube
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新型iPad Proの初期製造台数は1,000万台が見込まれていましたが、700万台〜800万台に削減された模様です。
 
搭載する有機EL（OLED）ディスプレイのサプライヤー別発注数を考えると、13インチOLEDディスプレイの発注数が削減された可能性があります。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. 新型iPad Proの初期製造台数が、3割も削減された。
2. 13インチOLEDディスプレイの製造枚数が削減された可能性が高い。
3. あまりにも高い価格設定に対し、Appleは弱気の需要見通しに変更したのかもしれない。

13インチを唯一製造するLG Displayへの発注数削減
新型iPad Pro用OLEDディスプレイは、LG Displayが11インチと13インチの2種類を製造、Samsung Displayが11インチのみを製造しますが、LG Displayへの発注数が削減されたようです。
 
LG Displayは11インチと13インチを合わせて600万枚、Samsung Displayは11インチだけを400万枚製造する予定でしたが、LG Displayの製造分が300万枚に減らされたとのサプライチェーン筋の情報があります。
 
その場合、LG Displayだけが製造する13インチOLEDディスプレイの製造枚数が減少するだろうことは必須で、自ずと出荷台数が少なくなることを意味します。
あまりにも高額な価格設定で、需要見通しが弱気になっている？
新製品への注文台数は予約受付開始初期が最も多いのが通常ですので、初期出荷分は一定数確保されているでしょう。
 
しかし、13インチOLEDディスプレイの製造枚数が少ないとすれば、発売後もお届け予定日までの日数が長い状態が続くかもしれません。
 
もっとも、新型iPad Proの販売価格はMacBook Proと同程度になりそうですので、さすがにこの価格で注文するユーザー数はそれほど多くないとAppleは判断したのかもしれません。
 
 
Photo:jordan（@feverdreamlng）/X
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iOS17.4開発者向けベータ1から、「探す」に対応するApple Pencil（第3世代）に関する記述が見つかりました。iOS17.4と関連性が高いiPadOS17.4は、新型iPad Proにインストールされるのが確実視されています。
 
この点から考えると、Apple Pencil（第3世代）は新型iPad Proとともに2024年3月27日（水）に発表され、4月5日（金）に発売されるかもしれません。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Apple Pencil（第3世代）が新型iPad Proと同時に発表、「探す」に対応する可能性が高い。
2. 筆者はApple Pencil（第2世代）を紛失して発見できず買い直しているので、「探す」対応に大いに期待。
3. Apple Pencil（第3世代）は新しいAPIに対応、使い勝手が向上すると予想。

「探す」対応で、Apple Pencilを見つけやすくなる
iOS17.4開発者向けベータ1から、新型iPad ProにおけるFace IDのセットアップはランドスケープモードで行う必要があることが発見されていました。
 
このことは、新型iPad Proのフロントカメラの搭載位置が本体上部から右側に移動することを示します。
 
その後、スティーブ・モザー氏がiOS17.4開発者向けベータ1の解析を進めた結果、「探す」に対応するApple Pencil（第3世代）に関する記述も見つかりました。
 
筆者は11インチiPad Pro（第3世代）およびiPad mini 6と組み合わせて使用しているApple Pencil（第2世代）を1度紛失しており、改めて購入しています。
 
そのため、Apple Pencil（第3世代）が「探す」に対応するのであれば見失った際に見つけ出せる可能性が高まるでしょう。大いに期待したいと思います。
Apple Pencil（第3世代）は使い勝手も向上する可能性
Apple Pencil（第3世代）の新機能は「探す」への対応だけではなく、何らかの新機能が利用できる可能性もあります。
 
iOS17.4開発者向けベータ1から、PencilKit APIも新バージョンになることが確認されており、これは新機能が提供されることを示していると考えられます。
 
Apple Pencilに関する特許が出願されているのが確認されていたことから、Apple Pencil（第3世代）はApple Pencil（第2世代）と比べて使い勝手も良くなると期待されます。
 
 
Photo:Tech Limited（@TechLimitedOne）/X
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Appleは現地時間1月25日、ヨーロッパ連合（EU）のデジタル市場法（DMA）に準拠するため、EUにおけるiOS、Safari、App Storeのポリシーの変更を発表しました。これには、代替アプリストア（Appleはこれをマーケットプレイスと呼ぶ）の許容、手数料減額などが含まれます。
 
「フォートナイト」で知られるEpic Gamesのティム・スウィーニー最高経営責任者（CEO）は自身のXでの投稿で、この変更を即座に批判しました。スウィーニーCEOによると、この新しいポリシーは、「ジャンク手数料が横行する反競争的なスキーム」であり、「悪質なコンプライアンス」の新たな例だといいます。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1.EUのDMA準拠のため、Appleは代替アプリストア許容や手数料減額を発表。
2.Epic GamesのCEOは「悪質なコンプライアンス」の新たな例と批判。
3.App Storeを通じて販売されるiOSアプリの手数料を30%から17%へ減額。

Epic GamesのCEO、新ポリシーを批判
スウィーニーCEOは、Appleの新ポリシーはDMAの条項に照らして違法であると述べ、Appleは開発者に対し、従来の15％もしくは30%の手数料を支払う条件か「ダウンロードには新たなジャンク料金が発生し、処理されなかった支払いには新たなApple税が課されるという新たな反競争的スキーム」のどちらかを受け入れるよう強制していると主張しました。
 
「ジャンク手数料」というのは、「CTF（Core Technology Fee）」と呼ばれる新たな手数料制度のことを指していると思われます。
 
App Storeや代替アプリストアから配布されるiOSアプリは、年間100万以上のインストール以降、1インストールごとに0.5ユーロ（約80円）の支払い義務が課せられます。CTFは12カ月間の最初のインストールに対して、顧客アカウントごとに課金されるということです。ただし、同じ年に同一アカウントが繰り返しインストールしても追加料金は発生しません。Appleは、ほとんどのアプリが年間100万インストールのしきい値に達しないため、CTFを支払う開発者は1%未満と見積もっています。
 
なお、スウィーニーCEOの言う「処理されなかった支払いに課せられるApple税」が何を意味するのかは不明です。
 
同氏はまた、Xの投稿の後半でiOSとAndroidでEpic Games Storeを立ち上げる決意を固めていると述べました。しかし、現在のAppleのポリシーでは、Epic Games Storeを許可するかどうかはAppleに委ねられることを指摘しています。
 

Apple's plan to thwart Europe's new Digital Markets Act law is a devious new instance of Malicious Compliance.
They are forcing developers to choose between App Store exclusivity and the store terms, which will be illegal under DMA, or accept a new also-illegal anticompetitive…
— Tim Sweeney (@TimSweeneyEpic) January 25, 2024

手数料は30%から17%に減額
EU圏内のApp Storeを通じて販売されるiOSアプリは、手数料を17%に設定され、Appleのアプリ内課金システムを利用する場合は3%を上乗せした代替条件を受け入れることが可能になりました。いずれにせよ、従来の30%から大幅に引き下げられたことになります。App Store Small Business Programを利用する開発者は、従来の15%から10%プラス3%の手数料を支払うことになります。
 
EUの新しい料金体系は、EUの顧客がアプリを入手できる先がAppleのApp Storeだけではなくなったことを反映しています。開発者は、同社の10%もしくは17%の手数料を受け入れてApp Store内でアプリを販売するか、他の場所で販売するかを選択可能です。ただし、CTFはアプリがApp Store内で販売されているか、サードパーティーのマーケットプレイスで販売されているかに関わらず、100万のしきい値を超えた場合に適用されます。
EUでのアプリ配布においてコストのシュミレーションが可能

 
この変更により、開発者はアプリを配布するにあたり、利用するアプリストアや決済システムを選べるようになりますが、それによって掛かる費用も異なります。そのため、Appleは、開発者が選んだ方法でどれくらいの料金がかかるかを予測するのに役立つ「料金計算ツール」も公開しました。
 
このツールでは、「App Storeとアプリ内課金を使用」「App Storeと代替決済システム使用」「代替アプリストアのみ使用」「App Storeと代替アプリストアの両方を使用」の4つから選択することが可能で、予想されるダウンロード数や売上高を入力することで、かかるコストを見積もります。
 
ちなみに、年間100万以上のインストールがあった場合の費用を計算してみましたが、年間200万回のダウンロードでのCTF料金は、22,645ドル（約320万円）でした。MacRumorsも指摘していますが、これは無料アプリ開発者にとっては持続不可能なモデルだと言えるでしょう。
 
現時点では、今回の変更が開発者やユーザーにとってプラスに働くとは必ずしも言えず、この変更が適用される3月以降、どのような状況になるのが注目されます。
 
 
Photo:Apple(1), (2)
(m7000) …

 
筆者の予想通り、Appleが現地時間2024年1月25日、iOS17.4とiPadOS17.4、tvOS17.4の開発者向けベータ1をリリースしました。
 
iOS17.4では、欧州においてサイドローディングが有効化、iPadOS17.4は新型iPad Proと新型iPad Airにインストールされて出荷される見通しです。現時点で判明している新機能を確認します。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. iOS17.4、iPadOS17.4、tvOS17.4の開発者向けベータ1がリリースされた。
2. iOS17.4は、欧州向けにこれまでのポリシーを変更し、サイドローディングに対応する見込み。
3. iPadOS17.4は、新型iPad Proと新型iPad Airにインストールされて出荷される。

iOS17.4の変更点
iOS17.4では、下記の新機能が導入されるとみられています。欧州のみとはいえ、iOS17.4では、これまでのAppleの指針を大幅に変更することになります。
 

欧州で、サイドローディングが有効化。ユーザーは、公式を含めて複数のApp Storeからアプリをインストールすることが可能になる
アプリをインストールする前に、許可を与える必要がある（欧州のみ）
「設定」アプリに、公式以外のApp Store利用許可、デフォルトのApp Storeの設定項目が追加（欧州のみ）
デフォルのブラウザが選択可能になる（欧州のみ）
欧州のアプリ開発者に、NFCへのアクセスを提供する
iCloudゲームに関するApp Storeのルールが世界的に更新され、ユーザがゲームをダウンロードして楽しめるようになる
下記の新しい絵文字が追加
 

iPadOS17.4の変更点
iPadPS17.4の変更点も、iOS17.4に準じたものになるでしょう。iOS17.4の開発者向けベータ1のソースコードから、ランドスケープモードでFace IDのセットアップを行う項目が発見されています。
 
新型iPad ProにはiPadOS17.4がインストールされて出荷される見込みで、フロントカメラの搭載位置が本体右側になり、Face IDのセットアップをランドスケープモードで行うようになる可能性が指摘されています。
tvOS17.4の変更点は、安定性の向上と脆弱性の修正と予想
tvOS17.4の開発者向けベータ1における大きな変更点は確認されておらず、これまで通り安定性の向上と脆弱性の修正が中心になると考えられます。
 
 
Photo:MacRumors, iDeviceHelp（@iDeviceHelpus）/X
(FT729) …

 
iOS17.4から、特定の国々でApp Storeを介さないアプリのダウンロード、いわゆるサイドローディングが可能となりました。どの国々が対応しているのでしょうか。どのようにAppleが地域を限定するのかも、コードから明らかになっています。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. iOS17.4から、特定の国々でアプリを介さないアプリのダウンロードが可能になった。
2. 地域の判断材料にはApple IDの請求先住所、ユーザーの現在地などが挙げられる。
3. 日本でもサイドローディングが可能になるとの見方もあるという。

サイドローディングはEUの27カ国のみ
アプリのサイドローディングが行えるのは、欧州連合（EU）に加盟する27カ国で、すなわち、ベルギー、ブルガリア、チェコ、デンマーク、ドイツ、エストニア、アイルランド、ギリシャ、スペイン、フランス、クロアチア、イタリア、 キプロス、ラトビ ア、リトアニ ア、ルクセンブルク、ハンガリー、マルタ、オランダ、オーストリア、ポーランド、ポルトガル、ルーマニア、スロヴェニア、スロヴァキア、フィンランド、スウェーデンとなります。
 
Appleのこの異例とも言える決定は、EUで新たに導入されたデジタル市場法（Digital Markets Act）でApp Storeが独占的と判断されたことに端を発するものです。
 
なお、AppleはEU圏内でApp Storeを介さないアプリのダウンロードだけでなく、サードパーティー決済も認めています。
どのようにデバイスの地域を判断する？
9to5Macがコードの中に発見した情報によれば、Appleは以下の4つの項目からデバイスの地域の特定を行うとのことです。
 

Apple IDの請求先住所
ユーザーの現在地（プライバシー保護のため、正確な場所ではなく国だけをチェックしている模様）
iOSの設定で設定されている現在の地域
デバイスのクラス（iPhoneかiPadかなど）

 
アプリのサイドローディングがEU以外の地域でも開放されるかどうかは今のところ定かでありませんが、日本でもサイドローディングが可能になるとの見方もあるため、状況を注意深く見守る必要がありそうです。
 
 
Photo:Apple
(lexi) …

 
Appleは現地時間25日、全世界でストリーミングゲームアプリのApp Store掲載を無条件で認めるとプレスリリースで発表しました。これにより、これまでiOSではブラウザを介してのみアクセス可能だったXbox Cloud GamingやGeForce NOWなどのサービスは、公式アプリをストアに掲載するとみられています。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Appleは25日、全世界でストリーミングゲームアプリのApp Store掲載を無条件で認めると発表。
2. iOSではブラウザを介してのみアクセス可能だったアプリがApp Storeに登場するとみられる。
3. これまでストリーミングゲームアプリの個別のゲームごとに審査を行うという罰ゲームのような条件があった。

2020年の条件を撤廃へ
AppleはiOS17.4から欧州連合（EU）でアプリのサイドローディングを許可しましたが、これに伴いAppleは以前から争点となっていたストリーミングゲームアプリのApp Store掲載を無条件で許可する新方針を発表しました。
 
ストリーミングゲームアプリ自体は、実はすでに2020年末からApp Storeへの掲載が認められていたものの、サービス提供者はユーザーに個別のゲームごとにアプリをストアからダウンロードさせなければならず、またAppleは個別のゲームごとに審査を行うという、まさに罰ゲームのような条件がありました。
 
このため、MicrosoftやNVIDIAは、ブラウザを介するWebアプリとしてストリーミングゲームアプリを提供せざるを得ず、決して理想的とは言えない状況に追い込まれていました。
 
ですが、この度のルール変更で、ついにXbox Cloud GamingやGeForce NOWがApp Storeに通常のアプリとして登場することになりそうです。
 
加えて、Appleが呼ぶところのアプリ内の“ミニゲーム”に個別のアプリ内課金システムを設けることも可能とのことですが、こちらはAppleの決済システムのみとなっており、サードパーティー決済システムの使用は許可されていないようです。
 
 
Photo:Xbox
(lexi) …

 
新型iPad Proか新型iPad Airでは、iPad（第10世代）のようにランドスケープモード（横向き）にした際に本体上部に配置されるようにフロントカメラの搭載位置が変更される可能性が高いことが、iOS17.4のソースコードから確認されました。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. iOS17.4のソースコードから、Face IDのセットアップはランドスケープモードで行うとの記述が発見された。
2. 新型iPad Proのフロントカメラは、本体上部から右側に移動するのかもしれない。
3. iPad（第10世代）のフロントカメラは本体右側に搭載されているが、生体認証はTouch IDであり、この機種のことではない。

Face IDのセットアップはランドスケープモードで行う
スティーブ・モザー氏が、iOS17.4のソースコードからFace IDのセットアップを行う際に本体をランドスケープモードにする必要があるとの記述を発見しました。
 
フロントカメラが本体右側（ランドスケープモードにおける上部）に搭載されているiPad（第10世代）の生体認証は、Touch ID内蔵電源ボタンです。
 
そのため、この記述は新型iPad Proでのセットアップ事例を示している＝フロントカメラが本体右側に移動する可能性を示唆していると考えられます。
デザイン刷新の新型iPad Proがフロントカメラ搭載位置変更か
ただし、新型iPad Airの生体認証がFace IDに変更され、フロントカメラが本体右側に搭載される可能性もあり得るとMacRumorsが指摘していますが、流出したCADベースのレンダリング画像ではそうなっていません。
 
新型iPad Proはデザインを刷新すると噂されていますので、フロントカメラの搭載位置が変更されるとすれば新型iPad Airよりも可能性が高いでしょう。
 
この予想が正しければ、新型iPad Proではこちらのコンセプト画像のように背面パネルのAppleロゴの配置（向き）も変更されるのではないでしょうか。
 
 
Source:Apple Hub（@theapplehu）/X
(FT729) …

 
Appleマップで「閉店」と誤って記載されてしまったオーストラリアの小さなレストランが、大きな損失を被ったことが明らかになりました。どのようにしてこの事件は起こったのでしょうか。専門家も意見を述べています。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Appleマップで「閉店」と誤って記載されてしまったオーストラリアのレストラン。
2. 顧客がお店にたどり着くことができず大きな損失を被ったという。
3. 専門家は「Appleマップの情報の構築方法は不透明」とコメントしている。

夫婦で経営するタイ料理のお店
Appleマップの誤情報により相当数の顧客を失ったというのは、豪ブリズベンの北112キロに位置するサンシャインコーストにある都市マルーチードールのタイ料理レストラン「Pum’s Kitchen」です。
 
昨年の11月末から12月にかけて顧客行動に明らかな変化がみられたため、何が起こったのか調べたところ、どうやらAppleマップ上でレストランが間違った住所に表示されており、しかも「閉店」と記載されていることがわかったそうです。
 
といっても、夫婦のどちらもApple製品をいっさい使用しておらず、問題に気づくのにしばらくかかったそうです。原因がわかればすぐ問題解決といきたいところですが、Appleマップ上の情報を書き換えるのにかなり苦労したとのことです。
マップ情報の構築方法は不透明
サンシャインコースト大学の専門家に地元メディアが意見を求めたところ、「AppleはどのようにAppleマップの情報を構築しているのかを公開していない」とのことで、前述の夫婦と同じような誤情報の問題を抱える人は結構多いそうです。
 
「マップで情報を探すとき、一つのアプリだけでなく複数のアプリを試すと良いかもしれない」と、同専門家はコメントしています。
 
少し前まではGoogleが大きなシェアを占めていたマップですが、最近になってAppleマップの精度も向上してきています。今回のような事件は、裏を返せばAppleマップのユーザー数が飛躍的に増加していることを意味するとも言えます。
 
なお、AppleマップはApple製品上だけでなく、DuckDuckGoなどのブラウザでもデフォルトマップとして使用されているため、Web上で使用することが可能です。
 
 
Photo:Apple
(lexi) …

 
AppleにApp Store以外のアプリストアを認めさせるほか、アプリ内決済に代わる外部決済を認めさせるなどの規制を盛り込んだ法案が、1月26日からの通常国会に提出される見込みと報じられています。政府は、利用者の選択肢が増え、競争が促進されることを期待している模様です。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. 通常国会に、アプリストア開放などを盛り込んだ新法案提出との報道。
2. 新法案は、独占禁止法と異なり、禁止行為を事前に規制するもの。
3. Appleは以前からセキュリティなどの問題があると反対している。

 
Apple、Google規制の新法案が通常国会に
公正取引委員会が、スマートフォンのプラットフォームとして強い影響力を持つAppleやGoogleを規制する法案を1月26日に召集される通常国会に提出する方向で調整している、と朝日新聞が報じています。
 
提出される法案は、公正な競争を妨げた行為を取り締まる独占禁止法とは異なり、前もって独占的な行為を禁止するもので、独占禁止法を補う存在と位置付けられています。
 
政府は新法案によって、AppleとGoogleの寡占状態にあるアプリ配信や決済を他社にも開放し、ユーザーの選択肢を広げることを目指している、と伝えられています。
アプリストアの開放、決済手段の開放などを義務化
新法案が規制の対象とするのは以下の4点です。
 

AppleのApp Store以外の、安全性の確保された他社アプリストアの利用を認めることを義務付け。ただし、Webサイトから直接アプリを入手可能にするサイドローディングは義務付けない。
30％の手数料を徴収しているAppleのApp Store、GoogleのPlayストア以外の、外部での決済システム利用を認めさせる。現在は禁止している外部での決済へのリンクを認めさせる。
初期設定としている自社製アプリについて、ユーザーが他社製アプリに変更可能にする。
OSやブラウザのアップデートについて、仕様・ルール変更に関する変更内容や理由の事前開示を義務付ける。

 
欧州、アメリカで先行して進むIT大手への規制
欧州連合（EU）では、デジタル市場法（Digital Market Act：DMA）がAppleのApp StoreやSafari、iOS、GoogleのGoogleマップやChrome、FacebookやInstagramなどを「独占的」と判断し、独占的な状態の改善を求めています。
 
なお、EUでApp Store以外で配信されるアプリについても、Appleが手数料を徴収する方針であることが分かっています。
 
アメリカでは、App Storeが反トラスト法（日本の独占禁止法に該当）に違反していると最高裁判所が判断しているほか、3月にも米司法省がAppleを提訴する方針と伝えられています。
サイドローディングについては軟化。標準アプリ変更はiOS14で対応
2023年6月には、政府のデジタル市場競争本部が、アプリ配信の開放を義務付け、競争により手数料率を下げさせる方針が報じられていました。
 
上記の報道の時点では、サイドローディングを認めさせる方針と伝えられていましたが、今回の報道ではサイドローディングについて軟化しています。
 
なお、iPhoneのデフォルトアプリは、2020年に公開されたiOS14から、標準のブラウザ（Safari）、メール（メール）をユーザーが変更可能となっています。
Appleは以前から反対意見を表明、クックCEOが岸田首相に直言も
日本でもApp Storeを他社にも開放すべきとの議論が進んでいることについて、Appleはたびたび、反対意見を表明しています。
 
2022年12月に来日したAppleのティム・クック最高経営責任者（CEO）が岸田文雄首相と会談した際、セキュリティやプライバシーを守る上での懸念となり、岸田首相が求めたiPhoneへのマイナンバーカード機能搭載を実現する上での障壁になると伝え、再考を求めています。
 
2023年10月にはデジタル市場競争会議の報告書案に対するパブリックコメントで、ユーザーをより大きなリスクにさらし、日本の社会及び国民を脅かすことになる、と強い調子で反論しています。
 
ただし、Morgan Stanley Researchのアナリストは、iPhone向けの外部アプリストアが登場しても、ユーザーは従来と同じくApp Storeを使い続けるだろう、との予測を発表しており、アプリストア開放の効果は限定的だろうとの予測を発表しています。
 
 
Photo:Apple
(hato) …

 
iPhone16 Pro Maxは、ソニー製の積層型イメージセンサーを搭載し、画像処理エンジンも新しいものになるとの予想が伝えられています。
 
ソニー製の積層型イメージセンサー搭載に伴い、iPhone16 Pro Maxのリアカメラ部の大きさがわずかに拡大する可能性があります。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. iPhone16 ProとiPhone16 Pro Maxの広角カメラは、差別化される可能性がある。
2. iPhone16 Pro Maxにのみ、大型イメージセンサーと新しい画像処理エンジンが搭載されるかもしれない。
3. iPhone16 Proシリーズでも、カメラの改良が続く。

iPhone16 ProとPro Maxのカメラを差別化見込み
iPhone16 Pro Maxの広角カメラには、イメージセンサーサイズが1/1.14インチのソニー製IMX903をベースにした積層型イメージセンサーが搭載されると噂されていますが、画像処理エンジンも新しものを採用するようです。
 
Digital Chat Station氏により投稿された情報によれば、iPhone16 Pro Maxの画像処理エンジンとして、14ビットADCとDCGを採用するとのことですが、これらは、ADC（Analog-Digital Converter）とDCG（Dual Conversion Gain）を指していると考えられます。
 
ただし、DCGはOminiVisionが保有する商標なので、似たような画像処理方式が搭載するという意味なのかもしれません。
 
この予想が実現した場合、iPhone16 Proにテトラプリズムレンズによる光学倍率5倍の望遠カメラを搭載しても、iPhone16 Pro Maxは高性能の広角カメラを採用するモデルとして差別化できることになります。
 
iPhone16 Proシリーズには新しいハイブリッドレンズも搭載される見込みであり、新機能はカメラ中心になります。
 

 
 
Photo:Apple Hub/Facebook
(FT729) …

 
米国の制裁によって独自OSを開発してきたHuaweiが、2024年にAndroidアプリと互換性のない「Harmony OS NEXT」を正式リリースする見込みです。プレミアム価格帯を中心に勢いを復活させてきたHuaweiは、はたして“中国のApple”となり得るのでしょうか。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Huaweiは米国による制裁に長らく悩まされてきた。
2. 新OSではAndroidから完全に脱却し、アプリとの互換性もない。
3. Appleの提供するiOSのような存在になれるかに注目が集まる。

Androidからの完全脱却へ
安全保障上の懸念から、Huaweiは米政府によって米企業との取引を禁じられています。そのため、Googleが提供するAndroid OSを使用できず（オープンソースの無償バージョンのみ可能）、独自の「HarmonyOS」の開発を2019年から進めてきました。
 
実態はその多くがオープンソースのAndroidに依存していたのですが、Huaweiによると、2024年第4四半期（10月～12月）に正式リリース見込みの「HarmonyOS NEXT」は、Androidと完全に決別した、独自のエコシステムとしてリリースされるとのことです。
 
Huaweiの消費者ビジネス部門を率いるユー・チェンドン（余承東）最高経営責任者（CEO）は、HarmonyOS NEXTについてAndroidのようなLinuxベースですらないとし、用いる独自カーネルはLinuxより3倍効率的だと強調しました。
Appleのような独自路線を追求か
したがって、iPhoneでiOS向けに開発されたアプリしか動かないように、Huawei NEXTがインストールされたスマートフォンでは、従来のようにAndroidアプリをそのまま使うことはできず、デベロッパーは独自のバージョン用意する必要があります。
 
つまり、Huaweiが今回このような決断に踏み切ったということは、デベロッパーや消費者がついてきてくれると判断したことを意味します。
 
かつては世界スマートフォン市場でAppleを抜くシェアを有していたHuaweiですが、米国の制裁によって、2023年第4四半期は中国国内でのシェア4位にとどまっています（13.9%、IDC調べ）。
 
それでも、2023年に登場したフラッグシップモデル「P60」や「Mate 60」シリーズは、高価格帯のデバイスとして中国国内で一定の人気を博していたように思います。
 
特にMate 60 Proは、従来より評価の高かったカメラ性能はもとより、非公式ながら5Gに対応したほか、中国企業SMICが開発した7nmチップを搭載しており「中国市場においてiPhone15の売上の最大38%を奪う可能性がある」との予測まで出たほどでした。現にCounterpointの調べでは、Huaweiがプレミアム市場でAppleのシェアを若干とはいえ削ぎつつあることも分かっています。
 
かねてより「傑物同士は考えが似るものだ」とAppleとの類似性をアピールしていたHuaweiですが、今後は独自プラットフォームやエコシステム方針についても模倣していくのしょうか。
 
 
(kihachi) …

 
2025年に半導体の量産を開始するTSMCの2nmプロセス「N2」で最初に製造される製品は、Appleシリコンになるようです。
 
TSMCの最新プロセスで最初に製造される製品がAppleシリコンになる事例が、3nmプロセス「N3」と同様に続くことになります。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. TSMCの次世代製造プロセスである2nm「N2」が、2025年後半に半導体の製造を開始する。
2. N2で最初に製造される製品は、Appleシリコンになる。
3. 最初に製造される見込みのiPhone17 Proシリーズ用A19 Proの性能向上率を確認。

1年半後にAppleシリコンの製造プロセスが2nmへ
予想されていたこととはいえ、サプライチェーン関係者から「TSMCの2nmプロセスで最初に製造される製品は、Appleシリコンになる」との予想が改めて伝えられました。
 
TSMCの2nmプロセス「N2」での半導体製造は2025年後半に開始、これまでの例に倣えばiPhone17 Proシリーズ用A19 Proと、Mac用のM5シリーズが製造されるはずです。
 

TSMCの2nmプロセスでの性能向上率
N2は、iPhone16 Proシリーズ用A18 Proを製造する見通しの改良型3nmプロセス「N3E」と比べて、同じ消費電力なら動作周波数が10%〜15%向上、同じ動作周波数なら消費電力が25%〜30%減少、トランジスタ密度は1.15倍になると期待されています。
 

 
TSMCの2nmプロセスは2026年に改良型のN2PやN2Xへと進化、引き続きAppleシリコンの製造に用いられる見通しです。
 

 
なお、2nmプロセスの立ち上げとなる「N2」での半導体製造コストはかなり高いと考えられるため、最初に発注するのはAppleだけで、Qualcommなど競合他社は改良型のN2Pまで遅れると予想されます。
 

 
 
Photo:AnandTech
(FT729) …

 
Macintosh 128Kは、AppleのMacintoshシリーズの最初のモデルとして知られています。1984年1月24日で発売40周年を迎えたMacintosh 128Kについて、関係者から様々な声が聞かれています。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. 1984年1月24日で発売40周年を迎えたMacintosh 128K。
2. 関係者から様々な声が聞かれている。
3. クックCEOは「革命的な技術革新のたまものである」とSNSでメッセージを公開した。

特別な公式GIF画像が公開！
Appleのティム・クック最高経営責任者（CEO）は、Macの発売から40周年を迎え、「Macラインナップはパーソナルコンピュータの歴史の中でベストであり、長年にわたる革命的な技術革新のたまものである」とソーシャルメディアでメッセージを公開しています。
 

Mac changed everything when it was introduced 40 years ago, and through the years it has done so again and again and again. Today’s Mac lineup is the best in the history of the personal computer, and it’s built on decades of revolutionary innovation. Happy birthday Mac! pic.twitter.com/px6QII8rX0
— Tim Cook (@tim_cook) January 24, 2024

 
クック氏が共有した特別なGIF画像は、Macintosh 128Kから、透明なクラムシェル型のiBook、最新のカラフルなiMacなど、様々なMacに関連する要素でAppleロゴを型どったものとなっています。
ジョブズ氏が最初のMacを発表した瞬間とは？
故スティーブ・ジョブズ氏は、歴代のApple製品の伝説的な発表プレゼンを披露してきたことで知られていますが、同氏が最初のMacを1984年に発表したときの動画も、Mac40周年を記念し幅広く共有されています。
 

 
最新のMacは、Apple製のM3チップシリーズを搭載したMacBook ProおよびiMacとなっています。
 
Appleは今年3月のイベントでM3搭載MacBook Airを発表するとの噂も囁かれています。
 
 
Photo:http://www.allaboutapple.com/
(lexi) …

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Appleは欧州連合（EU）のデジタル市場法（Digital Markets Act）に則り、App Storeを介さないアプリのダウンロード、いわゆるサイドローディングを許可する構えですが、そこには手数料は依然として発生する見通しである、とThe Wall Street Journalが伝えています。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Appleは、App Storeを介さないアプリのダウンロードを許可する構えだという。
2. アプリのサイドローディングには手数料が発生する見通しとのこと。
3. サイドローディングのセキュリティ上の危険性は以前から指摘されていた。

サイドローディング＝手数料なしではない？
iPhoneやiPadにアプリをダウンロードするには、App Storeを介さなければならないことは周知の事実ですが、絶対的とみられたこの鉄則が一部の地域では揺らぎつつあります。
 
EUでは、巨大テック企業による反競争的なビジネス慣行を取り締まるためデジタル市場法という新たな規則が制定され、AppleのApp Storeも規制対象として指定されています。
 
Appleはデジタル市場法に対応するため、App Store以外からでもデバイスへのアプリのダウンロードを行えるようにするサイドローディングを許可すると以前から報じられていましたが、これには依然として手数料が発生する見通しであることが明らかになりました。
 
Appleはサイドローディングされるアプリのレビューを行う予定で、それに伴い手数料を徴収する計画であるとのことです。
サイドローディングの危険性は確かに高い？
AppleはiPhone/iPadへのアプリのサイドローディングには一貫して批判的で、特にセキュリティ面の問題を指摘してきました。
 
専門家もデバイスを悪意のあるマルウェアから守るためにはサイドローディングを避けることだと忠告しており、独占禁止とセキュリティとの間で意見が分かれていました。
 
今回のAppleのサイドローディングされるアプリのレビューを行うという姿勢は、形式上サイドローディングを許可しつつ、セキュリティ面も担保する唯一の方法なのかもしれません。
 
とはいえ、サイドローディング＝手数料/規制なしと思っていた開発者の方々は肩を落としているのではないでしょうか。
 
 
Photo:Apple
(lexi) …

 
Googleが提供するブラウザChromeで、3つの実験的な生成AI（人工知能）機能を導入するとの発表がありました。「スマートタブ管理」「AIによるテーマ制作」「ライティング補助」の3つの機能となっています。これらの機能は米国から導入が始まります。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Chromeブラウザで、3つの実験的な生成AI機能を導入するとの発表があった。
2. 「スマートタブ管理」「AIによるテーマ制作」「ライティング補助」の3つ。
3. 米国から今週にも展開が開始されるとのこと。

自動でタブをグループ分け
パソコンやタブレットでのブラウンジングの際に、大量のタブを開いてしまうことはよくありますが、Chromeの新たな生成AI機能「スマートタブ管理」で、タブを自動でグループ分けすることができます。
 
なお、AIがグループごとに名前と絵文字までをも提案してくれるとのことで、楽しそうな機能であると言えます。
ブラウザテーマをAIが制作
昨年Android 14とPixel 8デバイスで生成AIが制作する壁紙が導入されましたが、ブラウジング時の主題、ムード、選択するスタイルや色に応じて自動でブラウザテーマを制作してくれる「AIによるテーマ制作」機能も導入されます。
 
Googleは生成AIが作成したテーマのサンプルを公開しており、どのようなものが出来上がるかを想像できます。
 

あらゆるライティングを補助
Chromeの最後の生成AI機能「ライティング補助」で、掲示板への投稿やフォーム作成の際などでライティングの補助を受けることができます。
 
機能を使用するには右クリックで「Help me write（ライティングを助けて）」と選択するだけです。
日本での展開は未定
今回Googleが発表したChromeの3つの生成AI機能は、米国から今週にも展開が開始されるとのことですが、日本を含むその他の地域でいつ導入が始まるのかは明記されていません。
 
あくまで機能は実験的なものであるとのことで、企業や教育機関向けChromeでは今のところ導入されないそうです。
 
 
Photo:Google
(lexi) …

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Google Pixel 9 Proに続き、Google Pixel 9のレンダリング画像も報告されました。Google Pixel 8シリーズと比べた場合、いずれも筐体側面はラウンドしたものからフラットなものへと変更されており、AppleがiPhone12シリーズで採用したデザインに似たものになります。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Google Pixel 9のレンダリング画像が報告、Google Pixel 9 Proと同様、フラットな筐体デザインを採用する。
2. Google Pixel 9もペリスコープレンズ搭載望遠カメラを採用、リアカメラが3眼になる模様。
3. Google Pixel 9のサイズはGoogle Pixel 8よりも少し大きくなり、6.2インチディスプレイを搭載。

Google Pixel 9のデザインとスペック
Google Pixel 9のレンダリング画像を制作したのは、Google Pixel 9 Proと同様、リーカーのスティーブ・H・マクフライ氏（＠OnLeaks）です。
 

 
Google Pixel 9のサイズは152.8 x 71.9 x 8.5ミリになる見込みで、Google Pixel 8の150.5 x 70.8 x 8.9ミリと比べると縦幅と横幅が大きくなりますが、厚さは薄くなります。ただし、リアカメラバーの部分の厚さは不明であり、ここは厚くなるかもしれません。
 

 
また、Google Pixel 9 Proのように3眼カメラと温度センサーが搭載されているように見えます。その場合、追加されるカメラは望遠カメラで、Google Pixel 9 Proと同様、ペリスコープレンズを搭載した高倍率望遠カメラになる可能性があります。
 

 
Google Pixel 9のディスプレイサイズは6.2インチになるとみられており、6.5インチのGoogle Pixel 9 Proと比較して搭載されるカメラの数の違いがなくなるようです。その場合、ユーザーは好みのディスプレイサイズでどちらにするか選択することになるでしょう。
 
ただし、Proとベースモデルで何らかの差別化が行われると考えられますので、それらは今後明らかになると予想します。
 
現時点では、Google Pixel 9 Proは落ち着いた本体カラー、Google Pixel 9は明るめの本体カラーになる可能性がありそうです。
 
 
Photo:9to5Google
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EP. 1252 – The beginning of the END of iPhone The new iPhone 16 feature – the "Capture Button" signifies the beginning of the end of the iPhone. This episode was sponsored by our friends at NordVPN! Get a big discount + 4 extra months at …

 
Appleが現地時間2024年1月23日、visionOS1.0.1（ビルド番号：21N311）と、AiPods Pro（第1世代）およびAirPods（第2世代）向けの最新ファームウェアをリリースしました。
 
visonOS1.0.1の変更点はまだ確認されていませんが、バージョン番号から推察すると小変更に留まるようです。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. マイナーアップデートと予想される、visionOS1.0.1がリリースされた。
2. visionOS2.0が、6月の世界開発者会議で発表される見込み。
3. AirPods Pro（第1世代）とAirPods（第2世代）向けの最新ファームウェアもリリースされている。

WWDC24でvisionOS2.0をお披露目か
visionOS1.0のアップデートはvisonOS1.0.1であるため、visionOS1.1というような比較的大きなアップデートではなく、小規模なアップデートに留まっていると推察されます。
 
Vision Proの購入者はアップデート内容を確認できるはずですので、今後、報告されるかもしれません。
 
6月に開催されるであろう世界開発者会議（WWDC24）では、visionOS2.0がお披露目されると予想されています。
AirPods Pro（第1世代）とAirPods（第2世代）向けファームウェアがリリース
AiPods Pro（第1世代）およびAirPods（第2世代）を対象としてリリースされた新しいファームウェアは6A321で、先日、AirPods（第3世代）を対象としてリリースされたものと同じです。
 
 
Photo:Apple
(FT729) …

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Google Pixel 9 Proのレンダリング画像が、実績のあるリーカーから報告されました。Google Pixel 9 Proはリアカメラバーのデザインが変更され、望遠カメラが大きく改良される見通しです。
 
それに伴い、Google Pixel 9 Proはリアカメラバーの部分の厚みが増します。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Google Pixel 9 Proの、レンダリング画像が投稿された。
2. Google Pixel 9 Proはリアカメラを大改良、リアカメラバーのデザインも変わる。
3. 望遠カメラはペリスコープレンズを採用、光学倍率が向上する見込み。

Google Pixel 9 Proのデザインとサイズを確認
Google Pixel 9 Proの本体サイズは162.7 x 76.6 x 8.5ミリ（リアカメラバーの部分は12ミリ）になると、レンダリング画像を制作投稿したリーカーのスティーブ・H・マクフライ氏（＠OnLeaks）が説明しています。
 
このレンダリング画像が正しければ、Google Pixel 9 ProのリアカメラバーのデザインはGoogle Pixel Foldと似たものになり、アイランド状に独立することになります。
 

 
Google Pixel 9 Proの3眼リアカメラの改良の目玉は、ペリスコープレンズ搭載望遠カメラの採用です。ペリスコープレンズ搭載望遠カメラモジュールは厚みがあるため、それがリアカメラバーの厚みが増す原因でしょう。
 

 
ただし、それと引き換えに光学望遠倍率の向上が期待できます。Google Pixel 9 Proのリアカメラでは、絞りをユーザーが好みの値に変更できるようになる見通しです。
 

 
 
Photo:MySmartPrice
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本日1月24日より、クラシック音楽専門アプリ「Apple Music Classical」が日本でも利用できるようになりました。海外では2023年3月に提供開始となりましたが、1年弱ほど遅れてようやく日本でも利用できるようになります。
 
同アプリは、Apple Musicとは別にダウンロードする必要がありますが、Apple Musicのサブスクリプションの登録者は追加料金なしで利用可能です。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1.本日24日より、Apple Music Classicalが日本でも利用可能に。
2.村治佳織、佐渡裕、角野隼斗がアーティストアンバサダーに就任。
3.Apple Music Classicalアプリをレビュー。

指揮者の佐渡裕らがアーティストアンバサダーに就任
日本におけるApple Music Classicalのアーティストアンバサダーとしては、ギタリストの村治佳織、指揮者の佐渡裕、ピアニストの角野隼斗が就任しました。また、Bunkamuraオーチャードホール、Disney on CLASSIC、新日本フィルハーモニー交響楽団、サントリーホール、東京フィルハーモニー交響楽団がパートナーに決定したことも明らかとなっています。
 
このアプリでは、これらアンバサダーアーティストやパートナー団体による限定コンテンツが継続的に提供され、キュレーションされた独占プレイリストも楽しめるということです。
Apple Musicと外観も使用感もほぼ一緒
Apple Music Classicalの「今すぐ聴く」の画面
Apple Music Classicalは、既存のApple Musicに組み込まれるのではなく独立アプリとして提供されています。しかし、実際に筆者がアプリをダウンロードして試したところ、Apple Musicと外観も使用感もほぼ一緒のため、何の違和感もなく操作可能でした。
 
Apple Music Classicalの画面下には、「今すぐ聴く」「見つける」「ライブラリ」「検索」の4つのタブが表示されます。Apple Musicと若干違うのは、「見つける」のタブです。
 
Apple Music Classicalの「見つける」の画面
 
Apple Musicの「見つける」タブでは、限定アルバム、空間オーディオ、デイリートップ100など様々な項目が表示されますが、Apple Music Classicalでは、カタログ、プレイリスト、楽器の3つのカテゴリから音楽を探せるようになっています。
Apple Musicでダウンロードしたクラシックが自動で反映
Apple Musicでダウンロードしたクラシック楽曲が自動でライブラリに反映
 
「今すぐ聴く」「ライブラリ」「検索」タブはApple Musicとほぼ同じですが、ライブラリにおいては、Apple Musicでダウンロードしたクラシックの楽曲が自動で反映されるようです。
 
楽曲詳細には作曲者や演奏者の名前が表示
 
また、Apple Musicでは楽曲やアルバムの詳細画面に、そのアーティストの「その他の作品」や「おすすめコンテンツ」が表示されますが、Apple Music Classicalにおいては、作曲者、演奏者、指揮者、オーケストラなどその楽曲に携わる全てのアーティストが表示され、各アーティストの名前をクリックするとそのアーティストが参加する楽曲一覧に飛ぶことができます。
 
Apple Music Classicalには、最新リリースから著名な名作まで500万以上の楽曲がそろっており、Apple Musicのサブスクリプションの登録者は追加料金なしで利用できるので、興味のある方は、1度試してみてはいかがでしょうか。
 
Apple Music Classicalカテゴリ:ミュージック現在の価格:無料
※アプリの金額については記事執筆時の価格を記載しております。インストール前に、「App Store」での表示価格をご確認いただきますようお願いします。
 
 
Photo:Apple
(m7000) …

 
土屋鞄製造所傘下のブランドであるobjcts.io（オブジェクツアイオー）から、レザーバンドとスポーツバンドの「いいとこ取り」をしたハイブリッドApple Watchバンドに、DバックルタイプのApple Watchバンドが追加発売されました。また、従来のブラックに加えて3つの新色も追加されています。従来の尾錠タイプバンドとDバックルバンドの使い勝手比較や、新色の印象をレビューします。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. objcts.ioのApple WatchバンドにDバックルタイプが追加された。
2. 表面に防水レザー、裏面にスポーツバンドの素材を組み合わせたバンド。
3. 2タイプのバックルの使い勝手、3つの新色の印象をレビューする。

 
レザーハイブリッドバンドにDバックルタイプが追加
objcts.ioは、土屋鞄製造所出身のデザイナーが立ち上げた、「イノベーターの日々を 軽やかに、美しく」をキーコンセプトとするブランドで、iPhoneのMagSafe機構を活用したスマホショルダーや、防水レザー製のAirPods Proケースなどを展開しています。
 

 
以前ご紹介したApple Watch用レザーハイブリッドバンド（尾錠タイプ）に追加された、Dバックルモデルをご紹介します。
 
価格（税込）は、尾錠タイプが12,000円、Dバックルタイプが16,000円です。
 
なお、本記事には、ブランドから提供いただいたサンプルを使用しています。
パチンと簡単に固定できるDバックル
Apple Watch用レザーハイブリッドバンドは、表面に防水シュリンクレザー（牛革）、裏面にはスポーツバンドに使用されるフッ素ゴムと、2つの素材を組み合わせた構造が特徴です。
 

 
仕事などでの装着に向くエレガントなレザーバンドと、汗や変色に強く手入れが簡単なスポーツバンドのメリットが組み合わせられたバンドです。
 

 
バンドの長さは、8つ開いた穴にピンを挿して調節できます。
 

 
Apple Watch Series 5（44mmモデル）に装着してみました。
 
バックル部分を上から押すだけで、パチンと固定できます。
 

 
取り外す時は、バックル側面のボタンを押してバックルを開いて取り外します。
 

 
試しに、バックル側面のボタンを押さずにバンドを引っ張ってみましたが、Apple Watchが外れることはありませんでした。間違って外れてしまうことはなさそうです。
 

 
尾錠タイプとDバックル、どっちが良い？
普段、objcts.ioのレザーハイブリッドバンド（尾錠タイプ）を装着している筆者が、Dバックルタイプを約1カ月感装着し、尾錠タイプと装着感や使い勝手を比較してみました。
 

着脱の簡単さ：Dバックルタイプは、金具をパチンと固定するだけで装着でき、金具のボタンを押すだけで外せる簡単さがあります。とはいえ、尾錠タイプの着脱操作もシンプルで、優劣つけがたいです。
 
調整のしやすさ：装着の都度、穴を選べる尾錠タイプの方が簡単です。筆者は毎回同じ穴を使っているので調整することはありませんでしたが、手首の太さが変わりやすい方には尾錠タイプが向いていると言えそうです。
 
装着感：手首にぴったり合うように調整できていれば、装着感に違いはありません。金具の構造上、Dバックルタイプのほうが金具部分に厚みが出ますが、机の上でのキーボード操作、ワイシャツを着る動作などに支障はありませんでした。

手入れのしやすさ：objcts.ioは、ハイブリッドレザーバンドが汚れた場合、軽くブラッシングをするか、水分を含ませた布で拭き取るよう案内しています。筆者は外出から帰ると、バンドを外したApple Watch本体を水洗いして、ハイブリッドレザーバンドは水分を含ませたタオルで軽く拭いています。拭き取りは、構造がシンプルな尾錠タイプの方がしやすいと感じました。
 
耐久性：2023年7月から約半年ほど使用している尾錠タイプは、いつも使用する穴のまわりに跡がついています。Dバックルタイプは、着脱時にバンドを曲げる動作が発生しないため、跡が残りにくく、新品の状態が維持しやすいようです。

 
3つの新色を実物でチェック
objcts.ioのハイブリッドレザーバンドには、Dバックル、尾錠の両タイプとも、レビューでご紹介したブラックに加えて、2023年12月に、ホワイトベージュ、ジョリーグリーン、ラピスブルーの3色が追加され、4色のカラーバリエーションから選べるようになっています。
 

 
これらのカラーバリエーションは、同ブランドのiPhoneケースとMagSafe対応スマホショルダーと揃っているので、同色でコーディネートが可能です。
 

 
ブラック以外の3色には、軽快な印象のシルバーのステンレス製金具が組み合わされます。
 

 
手首に接する内側には、いずれもフッ素ゴムが使用されています。バンド外側と同じカラーのステッチがアクセントとなっています。
 

 
いずれも、42mm/44mm/45mm用と、38mm/40mm/41mmの2サイズが揃います。
 
筆者が使っているApple Watch Series 5（スペースグレイ）に、ハイブリッドレザーバンドの各色を合わせてみました。
 
ダーク系どうしの組み合わせとなる、スペースグレイのApple Watchとブラックのバンドは、最も相性が良い印象です。
 

 
スペースグレイのApple Watchにホワイトベージュのバンドを組み合わせると、軽やかでエレガントな印象になります。
 

 
ジョリーグリーンのバンドは、軽快なカラーとレザーの素材感の組み合わせにより、落ち着いた印象です。
 

 
鮮やかなラピスブルーのバンドは、アクティブで若々しい印象でありながら、レザーの素材感が落ち着きをもたらしています。
 

 
筆者はこれまで、ビジネスの場で装着することを想定して、無難そうなブラック系のバンドを中心に選んでいました。
 
しかし、自分の手首は意外と自分でも目に入ることが多く、普段と違うカラーのバンドをしているだけで、ちょっと気分が変わるのを感じました。休日や気分転換したい日にはいつもと違うカラーのバンドを使う楽しさに、今更ながら気付くことができました。
 
ちなみに、新色のバンドのお手入れについてobjcts.ioに尋ねたところ、明るい色はブラックと比べて、表面に傷などがつくと目立ちやすいので、拭き取る際は優しく拭くのがおすすとのことです。
使うシーンは選ばない、スタイルとカラーは選べるバンド
objcts.ioのApple Watch用レザーハイブリッドバンドは、仕事の場でも使える高級感と水滴が付着してもシミにならない防水シュリンクレザーと、汗をかいても拭き取れるフッ素ゴムが組み合わせられており、仕事でも、スポーツでもシーンを選ばず使えます。
 
今回、Dバックルタイプが追加されたことで、金属製バンドと同様の装着感を好む方も選びやすくなりました。
 
また、3色の新色が追加されて、ブラックは重すぎると感じていた方や、アクセントカラーとして使いたい方の選択肢が増えています。
 
objcts.ioのApple Watch用ハイブリッドレザーバンドは、TSUCHIYA KABANの6店舗（渋谷、六本木、日本橋、梅田、名古屋、福岡）で取り扱いがあります。
 
 
参照:objcts.io
(hato) …

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