スマホ所有者の87%が情報セキュリティ対策を実施 MMD研究所調べ
MMD研究所は、2021年10月28日～11月2日にかけて実施した「個人の情報セキュリティリテラシーに関する調査」の結果を公表しました。
調査対象者は、予備調査ではスマートフォンを所有する18歳〜69歳の男女6,647人、本調査では予備調査から抽出したスマホ決済利用者332人と主要なSNS利用者1,330人です。
スマホ所有者の87%は情報セキュリティ対策を実施している
スマホを所有する18歳〜69歳の男女6,647人を対象に、情報セキュリティの点から自身のスマホを安心して使用できているかを聞いたところ、「安心して使用できている」が24.3%、「やや安心して使用できている」が55.4％となり、安心して使用できている人は合わせて79.7％となりました。
また、自身のスマホで情報セキュリティ対策を実施している人の割合は87%でした。対策内容で一番多かったものは「怪しげなメールや添付ファイルは開かない」で62.0%、次に「不審なサイトを閲覧しない」が55.3％、「スマートフォンの画面ロック設定」が51.9％でした。
最も認知が高い個人の情報セキュリティ脅威は「ネット上の誹謗・中傷・デマ」
情報セキュリティにおける脅威を6項目挙げ、各項目を認知しているかを聞いたところ、いずれも約3〜5割が認知しているという結果になりました。
その中で最も認知が高かった項目は「ネット上の誹謗・中傷・デマ」で、48.6%がその脅威の存在や内容を知っている、と回答しています。
反対に、認知が低い項目は「不正アプリインストールによるスマートフォン利用者への被害」で、22.6%が「脅威の存在も内容も全く知らない」と回答しています。
70.2%がウイルスに感染した時の兆候を知っている
スマホがウイルスに感染した時に現れる兆候を知っているかを聞いたところ、70.2%が「知っている」と回答しました。
「知っている」と回答した4,655人に、どのような兆候を知っているかを聞いたところ、最も多いのが「身に覚えのない支払い請求が届く」で56.8%、次に「身に覚えのないSMSやメールが送信される」で48.1%、「インストールした覚えのないアプリがある」で46.3%でした。
スマホ決済、SNS利用者の約7割以上が各サービスのセキュリティ脅威を認知
予備調査から抽出したスマホ決済利用者332人とSNS利用者1,330人（Twitter利用者333人、Facebook利用者333人、Instagram利用者331人、LINE利用者333人）を対象に、利用しているサービスの情報セキュリティ脅威について聞いたところ、約7割以上はそれぞれのサービスに情報セキュリティ脅威が存在することを認知していました。
各サービスで情報セキュリティ脅威の認知が特に高かった項目は「不正アクセスによるアカウントの乗っ取り」でした。
スマホ決済、SNS利用者の6割以上がセキュリティ対策を実施
スマホ決済利用者332人と主要SNS利用者1,330人のうち、6割以上は各サービスで情報セキュリティ対策を実施していると回答しています。
サービス別に見ると、「対策している」という回答が最も多かったのは「スマホ決済」で85.8%、反対に「対策していない」という回答が最も多かったのは「Instagram」で31.1%でした。
対策内容で最も多かったのは、スマホ決済では「メールやSNS内のリンクを不用意に開かない」、Twitter、Facebook、Instagramでは「ログイン情報を人と共有しない」、LINEでは「友だち以外からのメッセージ受信をブロックする」でした。
スマホ決済利用者の約8割、各SNS利用者の約7割は情報セキュリティ被害の経験なし
スマホ決済利用者の約8割、各SNS利用者の約7割は「情報セキュリティ被害に遭った経験がない」と回答しています。
各サービス共通して「被害に遭った経験がある」と回答したのは1割未満で、その中で最も被害経験率が高いサービスは「Facebook」で8.7%でした。
Source:MMD研究所
Photo:Pixabay-BiljaST
(kotobaya)
