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Apple Watch販売停止の悪夢、きっかけはクックCEOに10年前届いたメール?

 
Apple Watch Series 9とApple Watch Ultra 2が米国で販売中止となったきっかけが、今から十年前、Appleのティム・クック最高経営責任者(CEO)のもとに届いたメールではないかとの説が浮上しています。彼にメールを送った人物は、Appleが特許を侵害したとされるMasimoの従業員でした。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. ライバル会社の従業員から採用希望のメールがクックCEOのもとに届いた。
2. 採用した結果、Appleはライバルの特許を侵害することとなった。
3. この従業員は、Appleでも問題を起こしすぐに退職したが、技術はそのまま採用された。

Masimoの従業員からアピールが届いた
Bloombergによると、本国でApple Watchの販売が中止される異例の事態は、係争相手であるMasimoの従業員(当時)が、Appleのティム・クックCEOに送った、一通のメールに端を発するそうです。
 
Masimoに在籍していたマルセロ・ラメゴ氏は2013年、大胆にもティム・クックCEOに「医療、フィットネス、ウェルネス市場でAppleをナンバー1ブランドにする、新たなテクノロジーの波を作る」手助けができると書いたメールを送りつけました。
 
このメールを送ってから数カ月後、めでたくラメゴ氏はApple Watchのセンサーを開発するエンジニアとして採用され、血中酸素濃度を測定するセンサーやアルゴリズムの特許を次々と申請します。
 
これが悪夢の始まりでした。Masimoによれば、もともとラメゴ氏は血中酸素濃度の測定技術に関する知識を持ち合わせておらず、同社で得た知識をそのままAppleに流していたそうです。
販売中止になった経緯
2020年発売のApple Watch Series 6以降であれば、ユーザーは専用のウェルネスアプリを通して、体内に取り込まれた酸素のレベル(血中酸素濃度)を測定することができます。
 
しかし、同機能の特許権をAppleに侵害されたとするMasimoの言い分を、政府機関である米国際貿易委員会(USITC)が認めたため、米国内では2023年12月24日(現地時間)、最新のApple Watchが販売中止となりました。Appleはこの判断を不服とし、USITCを相手取って米連邦巡回控訴裁判所に上訴しています。
悪夢のクリスマスイブに
結局ラメゴ氏は、マネージャーと衝突するだけでなく、数億円単位の予算や、無断でエンジニアを雇用する裁量権を要求するなどの振る舞いが問題となり、数カ月でAppleを退職することとなります。
 
もし10年前、こんな人物に耳を貸さなければ、よりによってクリスマスイブにApple Watchの販売を取りやめる必要もなかったのではないか――ティム・クックCEOが悔しがる気持ちは想像に難くありません。
 
幸いにも日本では、Apple Watch Series 9とApple Watch Ultra 2ともに販売が続いていますが、Masimoの特許を侵害しないよう設計の見直しは必至で、今後何らかの影響が及ぶ可能性もあります。
 
 
(kihachi)
 
 
※Apple Watchの血中酸素ウェルネスアプリの測定値は、自己診断または医師との相談を含む医療での使用を目的とするものではなく、一般的なフィットネスとウェルネスのみを目的としています。 …

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Apple Watchの販売停止措置を賞賛〜販売停止期間が長期化の恐れ

 
Masimoが保有する血中酸素飽和度測定用センサーに関する特許を、Apple Watchの血中酸素ウェルネス用センサーの技術が侵害していると訴えていることに伴い、米国国際貿易委員会(USITC:United States International Trade Commission)の判断に基づきApple Watch Ultra 2とApple Watch Series 9の米国での販売が停止されたことについて、心電図センサー関連技術が自社の特許を侵害していると訴えていたAliveCorが、これを称賛しています。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Apple Watch Ultra 2とApple Watch Series 9の米国での販売停止の経緯をAliveCoreが賞賛。
2. AliveCoreは、心電図測定関連特許でAppleを訴えている。
3. AliveCoreは、Masimoの粘り強い交渉に感銘、Appleは企業規模を背景に無理な要求をしていると主張。

AliveCorもApple Watchのヘルスケア関連特許を巡り争い
AliveCorが、心電図アプリ測定センサー関連技術が同社が保有する特許を侵害していると訴えた際にUSITCApple Watchの販売停止までは至らなかった一方、今回のMaximoの訴えでは一転して半分停止になりました。
 
また、バイデン大統領もUSITCの判断に対する反対姿勢を示していないことから、販売再開の見通しは不透明な状況です。
 
こうした状況についてAliveCoreは、Maximoの粘り強い交渉過程とUSITCの措置を賞賛しています。
他社の技術者を雇用するなど感情的なしこりも
AliveCoreはApple Watch向け心電図測定機能搭載バンドであるKardia Bandを開発してAppleにこの分野での協業を提案していたにも関わらずこれを拒否、Masumiの場合は特許使用料を払わないのに加え、社員を引き抜かれたという感情的なしこりも背景にあるはずです。
 
ただし、大きな企業がその地位を利用して他社に対して過度の要求、無理な主張をしているとのAliveCoreのコメントはわからなくもありません。
 
クッキングアプリ「Prepear」の梨のロゴマークが、Appleのリンゴロゴを商標侵害しているとAppleの弁護士が訴えた際にも、同様の声が聞かれました。
 
 
Photo:AliveCor
(FT729) …

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液晶ディスプレイ付きHomePodのプロトタイプの画像が追加投稿

 
リーカーのKosutami氏(@KosutamiSan)が、液晶ディスプレイ付きHomePodのプロトタイプ(コードネーム:B720)の画像を新たに投稿しました。
 
投稿された画像を見る限り、液晶ディスプレイ付きHomePodのデザインはHomePod(第2世代)と基本的に同じです。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. 液晶ディスプレイ付きHomePodのプロトタイプの、新たな画像が投稿された。
2. ディスプレイらしき天面は平面ではなく、凹んでいる。
3. 他社製品に劣る音楽再生時の音質が改善されることを期待。

HomePod(第2世代)と同じデザイン、抜本的な音質改善は期待薄
Kosutami氏は2023年10月下旬に液晶ディスプレイ付きHomePodのプロトタイプの最初の画像を投稿しており、今回は新たな画像を投稿したことになります。
 
液晶ディスプレイ付きHomePodのプロトタイプの天面は凹んでおり、HomePod(第2世代)と異なることがわかります。
 

 
実機のサイズはHomePod(第2世代)と同じとのことですので、改良点は主に液晶ディスプレイの搭載になると予想されます。
 
現行HomePodの市場からの評価が高ければ、基本デザインを変えずに一部をリフレッシュするだけでも人気を維持できるでしょう。
 

 
しかし、HomePodシリーズの販売実績はAppleの期待値に届いていないとみられていますので、液晶ディスプレイ付きHomePodには抜本的な改良を期待したいところです。
 

 
筆者が愛用しているのはHomePod miniであるため単純比較はできませんが、Boseやソニーのポータブルスピーカー(モノラル)と比べて音楽再生時の音の広がりが悪く、貧弱な音質と感じます。
 
ただし、こうした競合品よりも価格が安いので、価格なりの音質と言えるのかもしれません。
 

More details on HomePod B720Same panel size and same design with HomePod 2. Screen were bit curved, looks great after got assembled.#appleinternal pic.twitter.com/z8mYgeI3O2
— Kosutami (@KosutamiSan) December 26, 2023

 
 
Photo:Kosutami(@KosutamiSan)/X
(FT729) …

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心室頻拍検知、Apple Watchの心電計アプリが救命の手助け

 
Apple Watchの心電図アプリを用いた心電図測定によって心室頻拍が発見され、その後、植え込み型除細動器(ICD)をインプラントすることで救命に至った事例を、Redditユーザーが報告しています。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Apple Watchの心電図アプリで心室頻拍が確認されたユーザーに対し、植え込み型除細動器(ICD)のインプラントが行われて救命。
2. 報告したユーザーの心室頻拍は、3分間継続していた模様。
3. 若年者での有用性も確認されており、医療用ソフトウェアの承認範囲拡大が期待される。

緊急搬送先の医師が、Apple Watchの記録を確認
Redditユーザーの2O2Ohindsight氏によれば、運転中に突如、胸を圧迫されるような感覚に陥り意識を失いかけたため、最寄りの駐車場に急いで車を停めてApple Watchの心電図アプリを用いた心電図測定を行ったところ、心室頻拍に陥っているのが確認されたとのことです。
 
その後、運転を彼の妻に代わってもらって救急隊と落ち合い、今度は12誘導心電計で心電図を計測しました。しかし、その際には心室頻拍が収まっていましたが、2O2Ohindsight氏は緊急救命(ER)に搬送されました。
 
診断した医師は、Apple Watchの心電図アプリが記録していた心室頻拍は3分間継続していたことを確認、結果、植え込み型除細動器(ICD)のインプラントが行われたようです。
 
2O2Ohindsight氏は、「当時は、死ぬかもしれないと感じた」と述べています。
若年者での有用性も確認と報告
現在は22歳以上を対象として医療用ソフトウェアとしての認可を取得しているApple Watchの心電図アプリが、6歳〜21歳の被験者にも有用だったとスタンフォード大学の研究チームが報告しています。
 
Apple Watch saved my life byu/2O2Ohindsight inAppleWatch

 
 
Photo:Apple
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Apple旧本社ストア、涙の閉店へ!詳細はこちら

 
現本社Apple Parkに移るまで、カリフォルニア州クパチーノのInfinite LoopにAppleは1990年代〜2017年まで旧本社を構えていました。Apple本社が新拠点に移動してからもApple Storeの営業は続けられていたようですが、2024年1月20日をもって閉店となることが明らかになりました。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Apple Infinite Loopが来年1月末をもって閉店する。
2. Infinite Loopはカリフォルニア州クパチーノのApple旧本社があった場所。
3. オフィス機能はこれからも維持されるようだ。

従業員はApple Visitor Centerなどで勤務を継続
Apple本社といえば円形の船のような形状のApple Parkの印象が強く、2017年以前まで拠点だったInfinite Loopは忘却の彼方という方も多いかと思います。
 
ですが実は、Apple旧本社の住所「1 Infinite Loop, Cupertino, CA」にはApple Storeが今も営業を継続しています。今回、このストアApple Infinite Loopが来年1月末で閉店となることがわかりました。
 
ストアがなくなるといっても、従業員は近くのApple Park内のストアApple Visitor Centerや、サンタクララのApple Valley Fairにて勤務を継続できるそうです。
オフィス機能は維持
Infinite LoopからApple Storeがなくなると言っても、Apple従業員の一部は旧キャンパスにとどまるとのことで、オフィス自体が閉鎖となるわけではありません。
 
Apple Storeの数は基本的には増加の曲線をたどっていますが、中には閉店となるストアも存在します。
 
日本では2019年1月にApple 仙台一番町の営業が終了したのが記憶に新しいところです。営業最終日には多くの人々が駆けつける様子が報じられていました。
 
 
Photo:Apple
(lexi) …

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Apple Watch、右腕につけてもいいよね

Photo:はらいさん右利き・右腕派です。長年AppleWatchを愛用している筆者。ある日「あれ、上下逆で使ってます?」と聞かれました。自分はこのスタイルがノーマルだと思っていたのですが、AppleWatchって必ずしも右腕に着けるものではない?AppleWatchを含む「腕時計」は左につけるのが一般的?Image:AppleAppleWatchの公式ページを見てみると、AppleWatchのD …

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Apple Watch Series 9/Ultra 2が米国で販売停止、修理も不可

 
Appleは米国際貿易委員会(ITC)の輸入禁止措置を受け、米国のオンラインストアで「Apple Watch Series 9」および「Apple Watch Ultra 2」の販売を停止しました。現地時間2023年12月24日には、米国の直営店でも両モデルの販売が停止されます。この措置は、血中酸素濃度を計測するパルスオキシメーターを巡る医療機器メーカーMasimoとの特許紛争が原因です。
 
なお、輸入禁止措置が発効される12月25日以降、血中酸素濃度センサーを搭載した保証対象外のApple Watch Series 6以降およびApple Watch Ultra以降の修理・交換ができなくなります。血中酸素濃度センサーが搭載されていない「Apple Watch SE」は対象外です。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1.Apple Watch Series 9/Ultra 2の米オンラインストアでの販売停止。
2.輸入禁止措置発効後、Apple Watch Series 9/Ultra 2の修理も不可に。
3.輸入禁止措置を受け、今後のApple Watchの売上高にどう影響が出るのか。

修理・交換が不可。ソフトウェアで可能なサポートは提供
Appleは通常、Apple Watchの故障について個々の部品を修理するのではなく、壊れたユニットを新しいモデルに交換して対応しています。顧客はApple Watchを交換できなくなりますが、ソフトウェアで可能なサポートは提供するということです。
 
また、保証期間内のApple Watchは交換可能です。これには、デバイスを新品で購入すると標準で付帯する「Apple製品1年限定保証」とAppleCareの延長保証で保護されたデバイスの両方が含まれます。また、バンドなどの付属品の交換や返品は可能だということです。
 
12月25日までにホワイトハウスが介入し、拒否権を発動すればAppleは輸入禁止命令を覆すことができます。また、同社が特許技術のライセンス料をMasimoに支払うことで紛争を解決するか、侵害する特許技術を使わなければ販売停止を回避することができるでしょう。しかし、Appleは現在、血中酸素濃度を計測する機器のアルゴリズムの修正に取り組んでおり、ソフトウェアを修正することで特許侵害を回避することができると考えているようです。
 
なお、直営店での販売は停止されますが、Best Buy、Target、Walmartのようなサードパーティーの小売店での販売は、供給がなくなるまで続く見通しです。
販売停止によるApple Watchの売上高への影響は
今回の米国における輸入禁止措置は、日本を含む米国以外の販売に影響はないものの、Appleにとって最も重要だと言えるホリデーシーズンの売上高に少なからず影響を与えると予想されます。特に、Apple Watch Series 9とApple Watch Ultra 2は今年9月に販売が開始されており、この2モデルの売上高は、2024年度第1四半期(2023年10月〜12月)に主に反映されることとなります。
 
2023年度第1四半期(2022年10月〜12月)のApple Watchを含むウエアラブル・ホーム・アクセサリー部門の売上高は、134億8,200万ドル(約1兆9,191億円)で、前年同期比で8%減となりました。
 
販売停止を見越した駆け込み需要が増えれば、次期決算にそこまで影響はないかもしれませんが、販売停止の期間が長引けば次期決算以降の収益に大きな影響が出ることは明らかです。
 
また、売上高だけでなくApple Watch Ultra 3など新しいモデルの開発にどのような影響が出てくるのか、そしてAppleがどう対策を講じるのかに注目が集まります。
 
 
(m7000) …

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Apple Vision Pro、来年2月の発売に向けて準備中だって!

Image:Appleもうすぐじゃん!2024年初頭に発売が予定されているApple(アップル)初の空間コンピューターAppleVisionProですが、ついに発売に向けて最終準備が進めてられているようです。2024年2月にまずは米国で販売開始?Bloombergのマーク・ガーマン記者によると、Appleはここ数週間フルスピードでAppleVisionProの生産に取り掛かっている模様で、来年1月 …

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iPad mini 6用フルカバーケース購入!ケースの上からPencilの充電可能

 
iPad mini 6の右側面も覆うフルカバーケースを、自腹購入しました。今回購入したケースは、Apple Pencil(第2世代)を充電できる右側面も覆うものですが、ケースの上からでもApple Pencil(第2世代)を充電できるので、使い勝手を悪化させることなく傷防止できます。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. iPad mini 6用のフルカバーケースを購入。
2. Apple Pencil(第2世代)を充電できる右側面もTPU製ケースがカバーしてしまうが、吸着とワイヤレス充電可能。
3. 傷防止と使い勝手が両立されており便利で、純正ケースよりかなり安い。

Apple Pencil装着部もフルカバーしながらワイヤレス充電可能
筆者は、11インチiPad Pro(第1世代)にiPad Air(第4世代)用Smart Folioを装着して使用していましたが、正面と背面しか保護されないため、いつのまにか側面に多数の擦過傷がついていました。
 
そこで、iPad mini 6にはATiCのフルカバーケースを選択しました。このケースは、TPU製ケースにPU製カバーを組み合わせたものです。
 

 
ケースのカラーは、iPad mini 6の本体カラー「パープル」に合いそうなラベンダーを選択しました。
 

 
ケースの背面はクリアでAppleロゴが見えますが、つやを抑えた仕上げとされておりiPad mini 6の持つ雰囲気を壊しません。
 

 
装着するとご覧の通り、Apple Pencil(第2世代)を充電できる右側面もフルカバーされます。
 
NIMASOのカメラ穴がないガラス保護フィルムとも、干渉しません。
 

 
Apple Pencil(第2世代)を装着する部分はケースが凹んでおり、吸着する際の磁力を阻害せず、ワイヤレス充電が可能な薄さに仕上げられています。
 

 
Apple Pencil(第2世代)を装着すると、問題なく充電が開始されたのが確認されました。
 

 
ATiCのiPad mini 6用フルカバーケースの販売価格は、2023年12月18日午後10時5分時点で、税込999円〜1,580円です。販売価格は、ケースのカラーにより異なります。
 
今後、TPU製ケースでありがちな黄変が発生しないか、数カ月後に改めてお伝えします。
 

 
 
Photo:ATiC iPad mini 6用フルカバーケース
(FT729) …

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Apple Watchバンドコレクターに衝撃!新型でバンドの互換性が無くなる可能性大

 
2024年9月に発売されるであろうApple Watch Series 10(Apple Watch Xとの噂もあり)では、現行モデル向けバンドとの互換性がなくなるとの予想が投稿されました。
 
互換性がなくなる理由は、現行モデル向けバンドの取付部が大きく、Apple Watch本体の内部スペースを圧迫しているからです。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. 2024年に発売される新型Apple Watchでは、現行モデル向けバンドとの互換性がなくなるとの予想が投稿。
2. バンド取付部のデザインを変更し、本体の内部スペースを拡大するのが理由。
3. 新型Apple Watchは新デザインを採用する見通しなので、ちょうど良い切り替え時期なのかもしれない。

バンドの互換性がなくなるとの予想再び
新型Apple Watch向けバンドと、既存のApple Watch向けバンドの互換性がなくなるとの予想は、Apple Watch Series 7発売前とApple Watch Ultra発売前にも伝えられており、「新型iPhoneはApple Pencilに対応する」という噂と同じ頻度で定期的に伝えられているものです。
 
ただし、今回の予想を投稿したKosutami氏(@KosutamiSan)だけではなく、Apple Watch Series 10ではバンドの取り付け方法が変更され、本体の内部スペース拡大に寄与するとの予想がBloombergのマーク・ガーマン記者からも伝えられているのは、これまでと違う点です。
 
Apple Watch Series 10はデザインが変更されるとの噂もあるので、バンドの取り付け方法を変更するには適切なタイミングでしょう。
 
その場合、Apple Watch Ultra 3向けバンドも新しいものになると考えられます。
 
取り付け方法を変更して内部スペースを拡大するということは、バッテリー容量が拡大し駆動時間が長くなることに繋がるでしょう。また、血圧測定用センサーや、将来的に血糖値測定センサーを搭載するためのスペースも確保できるはずです。
筆者を含め、バンドを多数所有しているユーザーはどうする?
この噂が的中した場合、現行モデル用のApple Watchバンドを多数所有しているユーザーは、買い替えの必要が生じてしまいます。
 
筆者も、Apple Watch Series 2を購入して以降、42mm〜45mmケース用シルバーリンクブレスレット、シルバーミラネーゼループ、レザーリンク、レザーループを1本ずつ、スポーツループとスポーツバンドを複数所有していますので、もしもApple Watch Series 10でこれらが使えなくなるとすれば、買い替えに10万円以上の予算が必要です。
 

Connectors of next generation of Watch has completely redesigned…Literally if you have old bands now, just sell itIt’s 100% accurate
— Kosutami (@KosutamiSan) December 20, 2023

 
 
Photo:Apple Hub/Facebook
(FT729) …

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特別なバッジを目指して、Apple Watchでアクティブな新年をスタート

 
Apple Watchのアクティビティチャレンジ「謹賀新年チャレンジ(Ring in the New Year)」が、2024年も開催されます。
 
2024年の謹賀新年チャレンジも例年通り、2024年1月中に7日間連続で3つのアクティビティリングをすべて閉じる(完了する)と、特別なバッジやアニメーションステッカーを獲得することができます。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Apple Watchの謹賀新年チャレンジが、2024年1月に開催。
2. チャレンジの達成条件は、1月中に7日間連続で3つのアクティビティリングをすべて閉じること。
3. 達成すると、特別なバッジやアニメーションステッカーが獲得できる。

「謹賀新年チャレンジ」の内容
2024年1月1日から開催されるApple Watchの「謹賀新年チャレンジ(Ring in the New Year)」アクティビティチャレンジも昨年と同様、「ムーブ」「エクササイズ」「スタンド」の3つのアクティビティリングを7日間連続ですべて閉じれば、チャレンジ完了になります。
 
チャレンジを完了すると、フィットネスアプリに表示できるバッジと、メッセージアプリで利用できるアニメーションステッカーを獲得することができます。
 
「謹賀新年チャレンジ」は、以前から毎年開催されています。2024年1月の「謹賀新年チャレンジ」でもらえるアニメーションステッカーは下記のとおりです。
 

 

 

 

 

 
 
Photo:MacRumors
(FT729) …

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Apple、iOS17.2.1と共にiOS/iPadOS16.7.4をリリース

 
Appleは現地時間2023年12月19日、iOS17.2.1と同時に、iOS/iPadOS17がインストールできない旧型iPhoneとiPad向けに、iOS/iPadOS16.7.4をリリースしました。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. iOS17にアップデートできない旧型iPhone向けにiOS/iPadOS16.7.4がリリース。
2. 純正Appleアプリを削除すると再度インストールできない問題が修正されているらしい。
3. iOS16.7.4のリリースノートはiOS16.4と同じ内容。

日本語版リリースノートには記載なし
米メディアMacRumorsによると、米国版のiOS/iPadOS16.7.4のリリースノートには以下の記載があるとのことですが、日本語版のリリースノートには同じ内容の一文は含まれていませんでした。
 

This update fixes an issue where built-in Apple apps that may have been deleted may not reinstall.(このアップデートは最初から搭載している純正Appleアプリを削除すると、再度インストールできなくなる問題を修正している)
 
ちなみに筆者が確認した日本語版iOS16.7.4のリリースノートは、現地時間2023年3月27日にリリースされたiOS16.4とまったく同じ内容です。
iOS17.2のリリースノート

 
以下にiOS17.2.1のリリースノートも記載しておきます。
 
・このアップデートには重要なバグ修正が含まれ、特定の条件下でバッテリーが速く消耗することがある問題に対応しています。
 
 
(lunatic) …

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iOS17.2.1で改善?iMessage不具合に注目

 
AppleがiOS17.2.1を準備していることが、アナリティクスログのソフトウェアの証拠から明らかになりました。iMessageアプリがホーム画面から消えてしまうバグの解決を図ったものとみられています。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. AppleがiOS17.2.1を準備していることが明らかになった。
2. iMessageアプリがホーム画面から消えてしまうバグの解決を図ったものとみられる。
3. Appleは3桁のiOSのセキュリティアップデートを2009年から公開している。

ソーシャルメディアでバグが報告
米メディアMacRumorsは、これまでにもiOS17.0.3、iOS17.1.1、iOS17.1.2アップデートの存在を言い当ててきたことで知られていますが、今度はiOS17.2.1が近くリリースされるとの予想を発表しています。
 
iOS17.2の正式版が先週公開されたばかりですが、ソーシャルメディア上でiMessageアプリがホーム画面でのアプリ位置の変更時に消失するバグが報告されていました。iOS17.2.1ではこの不具合の修正が行われるとみられています。
 

New bug spotted, iOS 17.2#Apple #iOS17 #iPhone #Samsung pic.twitter.com/kFedgVgCWf
— akhimohammed (@akhimohammed1) December 18, 2023

Appleのセキュリティアップデートの歴史は古い
iOS17.1.1など、数字が3つ含まれるセキュリティアップデートは最近になって登場したかのような印象を受けますが、Appleは3桁のiOSのセキュリティアップデートを2009年から公開しています。
 
例えばiOS3.0.1では、「悪意を持って作成されたSMSメッセージを受信すると、サービスが突然中断したり任意のコードが実行されるおそれがある」バグが修正されています。
 
 
(lexi) …

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Apple Watchの販売停止は避けられるのか〜特許回避に奔走するApple

 
Appleは特許侵害の判定により輸入禁止になるのを見込んで、最新モデルであるApple Watch Series 9とApple Watch Ultra 2の米国内での販売を停止する見通しです。
 
しかしAppleは特許侵害を回避するため、問題となっている血中酸素濃度測定機構のアルゴリズムを変更するソフトウェアの開発に奔走していると、米メディアBloombergが報じています。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. ITCはAppleがMasimoの特許を侵害していると認定。
2. Appleは輸入禁止に備え、Apple Watch S9/Ultra 2の販売を停止する。
3. 特許侵害回避のためAppleはソフトウェアの開発に尽力しているとの情報。

ITCはAppleが特許を侵害していると認定
Apple Watchが搭載する血中酸素濃度測定機構をめぐっては、医療機器メーカーのMasimoが2021年よりAppleの特許侵害を訴えており、両社は係争中です。
 
米国際貿易委員会(ITC)は2023年1月に、Appleが血中酸素濃度測定機構(血中酸素ウェルネス)において、Masimoの特許を侵害していると認めました。
12月25日が大統領検討期間の期限
そしてITCは2023年10月、同機構を搭載するApple Watchの米国内への輸入を禁じるとの決定を下しました。ただしこれは最終決定ではありません。
 
ITCの判決後、60日間の大統領検討期間が設けられており、米国大統領は期間中にITCの決定を覆すことができます。この期限は2023年12月25日です。
 
つまり12月25日までにバイデン大統領がITCの決定を覆さなければ、Apple Watchの米国内への輸入は禁じられます。
オンラインでは12月21日、実店舗では24日から販売停止に
AppleはApple Watchの輸入禁止措置を見込み、Apple Watch Series 9とApple Watch Ultra 2のオンラインストアでの販売を12月21日から、実店舗での販売を24日から停止する決定を下した訳です。
 
しかし12月はまさにクリスマス商戦の真っ只中。最新モデルであるApple Watch Series 9とApple Watch Ultra 2の販売停止はAppleにとって大打撃です。
 
したがってAppleがソフトウェアの開発を含め、特許侵害を回避するための対策を急ぎ講じているというのは、ある意味当然といえるでしょう。
Masimoは「ハードウェアの変更が必要」と主張
Bloombergによると、Appleの技術者らは現在、ユーザーの血中酸素濃度を測定するためのアルゴリズムを変更し、特許侵害を回避するためのソフトウェアの開発に尽力しているとのことです。
 
ただしMasimo側は、ソフトウェアでは同社の特許に抵触しないようにするのは不可能であり、「ハードウェアの変更が必要」と主張している模様です。
 
 
Photo:Masimo
(lunatic) …

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iPhone16/16 Proなど2024年のApple新製品の年末大予想まとめ

 
2024年に発売されるApple製品に関する多数の予想を、Bloombergのマーク・ガーマン記者が伝えました。
 
iPhone16とiPhone16 Plusにアクションボタンが搭載されるのは良いニュースですが、iPhone16シリーズとiPhone16 Proシリーズの右側面下部に搭載されると噂のキャプチャーボタンは、ただの動画撮影開始ボタンというのは期待外れと感じました。
 
それ以外の予想も確認します。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. iPhone16シリーズとiPhone16 Proシリーズに搭載されるキャプチャーボタンは、ただの動画撮影開始ボタンなのかもしれない。
2. キャプチャーボタンを搭載することで空間ビデオ撮影を容易にし、Vision Proで視聴する環境を整備したい模様。
3. その他、Appleの2024年の新製品発売見通しを確認した。

Vision Pro最優先の姿勢がiPhoneにも影響か
iPhone15 Proシリーズが搭載するアクションボタンが、1年遅れでiPhone16とiPhone16 Plusに搭載されるのは、iPhone15シリーズにおけるDynamic Islandと同様です。
 
Appleは今後も、Proシリーズに新機能を先行搭載し、1年遅れでベースモデルに搭載するという方針でいくのでしょう。
 
iPhone16シリーズの右側面下部に搭載されると噂のキャプチャーボタンが、ただの動画撮影開始ボタンというのは筆者には期待外れです(予想が外れることを期待)。
 
アクションボタンにように、設定で動画撮影開始以外の機能も割り当てられるようになる可能性はないでしょうか。
 
Appleがそこまで動画撮影にこだわるのは、Vision Proを拡販するための空間ビデオ撮影のしやすさや使い勝手を高めるためと考えられます。
 
iPhone16とiPhone16 Plusのリアカメラの配置が縦に2段になるのも空間ビデオ撮影に対応するためとのことですので、Appleは2024年にVision Proの普及に全力を注ぐのでしょう。
iPhone16/16 Pro以外の2024年のAppleの新製品
他のデバイスは、新型iPadシリーズは既報通り搭載するAppleシリコンを刷新、新型Apple Watchには血圧測定機能と睡眠時無呼吸症候群検知機能が搭載され新デザインを採用、AirPodsシリーズにはヘルスケア機能が導入される可能性があります。
 
新型MacBook Airは2024年3月に発表される見通しで、新型MacBook Proが「コードネーム:J614とJ616」で開発されているとガーマン記者が報告しています。
 

 
 
Photo:Bloomberg, Apple Hub/Facebook
(FT729) …

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iOS17.2でアニ文字がFace IDなしで動作するようになったと報告

 
アニ文字とは、iPhone Xと同時に華々しくデビューした絵文字の進化版のような機能ですが、最新iOSでFace IDなしでも機能が動作するとの報告がありました。元々アニ文字の動作にはFace IDは必要なく、特に新機能ではないとの指摘もあります。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. iOS17.2で、アニ文字がFace IDなしで動作するようになったと報告された。
2. 元々アニ文字の動作にはFACE IDは必要なく、特に新機能ではないとの指摘も。
3. 「AppleがFace ID搭載デバイスを購入させるための策略だったのか」と嘆く人もいる。

元々Face IDは必要なかった?
Basic Tech Guy(@BasicTechGuy)という、壁紙制作で知られるBasic Apple Guyの名前にそっくりの人物が、iOS17.2でFace ID非搭載のデバイスでもアニ文字が使用可能になっていると動画を投稿しています。
 
これに対して開発者の🅳🆈🅻🅽(@DylanMcD8)という人物が、「ついに(Appleが)認めたか。アニ文字の動作にFace IDが必要ないということはかなり前からわかっていた」とコメントしています。
 

They finally admitted it. I proved long ago that it was entirely camera based, no Face ID required whatsoever. https://t.co/ZPV0LPc8U9
— 🅳🆈🅻🅽 (@DylanMcD8) December 16, 2023

 
🅳🆈🅻🅽氏は、2018年にiPad上の自身の自撮り動画をもとにFace IDが動作するかを検証したときの動画を投稿しています。
 

Found it. From October 2018: pic.twitter.com/19TnRE7lpu
— 🅳🆈🅻🅽 (@DylanMcD8) December 17, 2023

 
フラットなスクリーン上ではFaec IDは立体データを取得できないはずですが、アニ文字が動作している様子が記録されています。
 
「アニ文字はAppleがFace ID搭載デバイスを購入させるための策略だったのか」と自身の愚かさを嘆く人もいます。
 
アニ文字の動作にFace IDが元々必要だったか否かはさておき、機能がFace ID非搭載のデバイスでも動作するようになったことは喜ぶベきことなのではないでしょうか。
 
 
Photo:@BasicTechGuy/X
(lexi) …

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14年使って故障したAirMac Time Capsuleを10年落ちの後継機に更新

 
AirMac Time Capsule 802.11n(第3世代)が故障したことに伴い、後継機としてAirMac Time Capsule 802.11acを中古で購入しました。
 
14年間使って故障したAirMac Time Capsule 802.11n(第3世代)から、10年前に発売されたAirMac Time Capsule 802.11acに乗り換えたことになります。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. 14年間使用して故障した、AirMac Time Capsule 802.11ac(1TB,MC343J/A)の後継機を検討。
2. Apple Storeで販売されているLinksys Velop AX4200 Wi-Fi 6 Mesh Systemはハードディスクを内蔵していないのに高い。
3. 10年前に発売、5年前に販売終了になったAirMac Time Capsule 802.11ac(3TB,ME182J/A)のユーズド品を購入して

基本的に後継品がないAirMacシリーズ
筆者宅では、AirMac Time Capsule 802.11ac(2TB,ME177J/A)を、AirMac Time Capsule 802.11ac(1TB,MC343J/A)とAirMac Express(MC414J/A)の2台でWi-Fiネットワーク拡張を行って使用していました。
 
先日、14年間使用してきたAirMac Time Capsule 802.11ac(1TB,MC343J/A)が故障したことに伴い、後継機の検討を行いました。
 
後継機の条件として検討した項目は、下記の通りです。
 

故障前の環境に、特に不満はなかった
通信速度にも不満なし
既存のWi-Fiネットワークを、引き続き拡張したい

 
Apple Storeで販売されているLinksys Velop AX4200 Wi-Fi 6 Mesh Systemで環境を再構築することも考えましたが、販売価格が税込33,800円と安くありません。
 
最終的に、先日の記事にコメントを下さったリンゴマン氏(@rin5man45)が10年以上、タワー型2TBのTime Capsuleを使い続けているという実例も鑑み、筆者も同機種を購入することにしました。
 

 
AirMacシリーズは全て終売になっていますので、新品で購入することはできません。そこで、ユーズドショップを探し、最終的に(少しだけアップデートした気分を味わうために)3TBハードディスクを内蔵するAirMac Time Capsule 802.11ac(3TB,ME182J/A)を購入しました。
 

 
現時点でのAirMac Time Capsule 802.11acのユーズド品の相場は、2TBモデルがおよそ税込6,500円、3TBモデルがおよそ税込9,700円です。
 

 
筆者は、14年前に発売されたAirMac Time Capsule 802.11n(第3世代)から、10年前(2023年6月11日)に発売、販売終了から5年経過したAirMac Time Capsuleに変更したことになります。
 

 
当然ですが、セットアップは短時間で終了し、快適な環境が戻ってきました。電源ユニットのコンデンサーなど耐用年数が同程度と考えた場合、あと4年間は故障しないことを期待します。
 

 
参考まで、光ファイバー網として「フレッツ 光ネクスト ギガファミリー」を利用した際のWi-Fiネットワークの通信速度は、アプリを用いて測定した結果が「ダウンロード:251Mbps、アップロード:438Mbps」、Google Chromeで測定した結果が「ダウンロード:372Mbps、アップロード:243Mbps」でした。
 

 

 

 

ボクもいまだにタワー型2TBのTime Capsuleを使っています
多分、10年近くは使っているかと
バックアップも取っていますが確かにいつ壊れてもおかしくないですね
でも14年も壊れず使えたのはさすがAppleですね!
— リンゴマン (@rin5man45) December 13, 2023

 
 
Photo:iPhone Mania, Apple
(FT729) …

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2023年度上期のタブレット出荷、この10年で最少。iPadが2年ぶりシェア5割超

 
MM総研は12月14日、2023年度上期(2023年4月〜9月)の国内タブレット端末出荷台数を発表しました。出荷台数は262万台で、前年度同期比で11.2%減少しており、上期としては2013年度以降で最少となりました。メーカー別シェアではAppleのiPadシリーズが14年連続で1位を獲得しています。
出荷台数は262万台、2013年度上期以降で最少
MM総研によると、2023年度上期の国内タブレット端末出荷台数は、前年度同期比で11.2%減となる262万台でした。これは、上期としては2013年度以降で最少です。
 
タブレット端末出荷台数は、GIGAスクール構想特需があった2020年度をピークに減少を続けています。
 

 
メーカー別シェア、iPadが52.7%。13年連続首位
2023年度上期におけるメーカー別出荷台数は、AppleのiPadシリーズが138.1万台を出荷、シェア52.7%を獲得して首位を維持しています。Appleのシェアが50%を超えるのは2年ぶりです。
 
2位以下は、NECレノボ(37.9万台、シェア14.5%)、Microsoft(30.1万台、11.5%)、Amazon(7.9万台、3.0%)などと続いており、上位4社で81.7%を占めています。
&nbsp
上位4社のうち、純粋なメーカーはNECレノボのみであり、OSやアプリストア、コンテンツサービスを提供するプラットフォーマーの存在が目立っている、とMM総研はコメントしています。
 

 
通年出荷、2024年度以降は増加に転じる
MM総研は、2023年度通期(2023年4月〜2024年3月)のタブレット出荷台数は前年度比7.2%減の564万台と予測しています。
 
2024年度以降は、GIGAスクール端末の買い替え需要により増加に転じ、2024年度613万台、2025年度863万台、2026年度711万台、2027年度617万台と、2025年度をピークに増かうすると予測しています。
GIGAスクール構想需要に左右される国内タブレット市場
タブレット出荷台数が2013年以降で最少となったのは、GIGAスクールとコロナ禍の在宅ニーズで増大した需要の反動と言えそうです。
 
国内のタブレット出荷台数は、自治体・学校単位で一括納入されるGIGAスクール需要に大きく左右されており、今後も同様の周期で変動することが予想されます。
 
GIGAスクール構想による端末導入が一気に進んだ2020年度に、MM総研がGIGAスクール構想端末の出荷台数を調査した結果、総出荷台数は約749万台で、メーカー別シェアはAppleのiPadが約210万台、シェア28.1%でシェアトップとなっています。
 
 
Photo:MM総研, Apple …

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Apple Watch用純正充電器か認証取得充電器を使わないと本体が壊れる!?

 
Apple純正もしくはMade for Apple Watch認証を取得したApple Watch用充電器を使用しないと、フル充電に要する時間が長くなる、チャイムが繰り返し鳴動する、バッテリー寿命が減少するなどの不具合が生じることがあるとのサポート文書を、Appleが公開しました。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Appleが、Apple Watch用充電器に関する新たなサポート文書を公開。
2. Apple純正充電器かMade for Apple Watch認証を取得したApple Watch用充電器をしないと不具合が生じることがある。
3. 非純正充電器および非認証充電器に関するAmazonの口コミを評価も低いので、Appleが推奨する充電器を使用するべきと感じる。

筆者はBelkinの高速充電対応充電器使用により、指摘された不具合なし
Appleはサポート文書で、購入したApple Watchに同梱されていた純正充電器、Apple StoreおよびAppleオンラインストアで販売されているApple Watch用充電器、Made for Apple Watch認証を取得したApple Watch用充電器を使用することを推奨しています。
 
筆者は、高速充電に対応したBelkin BOOST↑CHARGE PRO Apple Watch 用ポータブル急速充電器を使用していますが、現在のところサポート文書に記されたような不具合は生じていません。
 
ただし過去に、watchOS8.5にアップデートしたApple Watch Series 7において高速充電ができなくなる不具合が一時的に生じていました。
 
Made for Apple Watch認証を取得していない怪しげなApple Watch用充電器がAmazonなどで安価に販売されていますが、口コミを見ると「すぐに使えなくなった」などのコメントが多く寄せられていますので、人柱になるつもりではない限りAppleが推奨する充電器を使うのが安全そうです。
 

 

 
 
Photo:Apple
(FT729) …

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Apple Watchへの革新的ディスプレイ搭載は2024年ではなく2026年では?

 
Apple Watch Ultra(2024年モデル)で実現されると期待されていたディスプレイサイズの大型化ですが、それが実現するのは2026年モデルで、マイクロLEDディスプレイへの変更も同時に行われるとの新たな情報が出ています。
 
現在の報道や噂を鑑みると、マイクロLEDディスプレイの搭載時期は2024年ではなく2026年に遅延する可能性が高いと筆者には思えます。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Apple WatchへのマイクロLEDディスプレイ搭載時期は2024年と複数のソースが予想しているが、筆者にはそう思えない。
2. Apple WatchへのマイクロLEDディスプレイ搭載時期は2026年と予想する市場調査会社が現れた。
3. 2026年であれば、Apple WatchへのマイクロLEDディスプレイ搭載も間に合うのではないだろうか。

アナリストや著名記者が2024年モデルでのディスプレイ変革を予想
これまではHaitong International Securitiesのアナリスト、ジェフ・プー氏や市場調査会社Omdiaなどが、Apple Watch Ultra(2024年モデル)はおよそ2.1インチのマイクロLEDディスプレイを搭載すると予想していました。
 
また、Bloombergのマーク・ガーマン記者は2024年モデルのApple Watchにはカスタムメイドのディスプレイが搭載されると述べており、マイクロLEDディスプレイを指しているのではないかと推察していました。
 
一方、やはり市場調査会社であるTrendForceはApple WatchへのマイクロLEDディスプレイ搭載時期を2026年と予想、ディスプレイサイズは2.12インチになるとのことです。
2024年にディスプレイサイズ拡大、2026年にマイクロLED導入と予想
AppleはマイクロLEDディスプレイを自製することを計画しているとの噂がありますが、モバイルデバイスにおけるマイクロLEDディスプレイが一般化していないこと、その状態で出荷台数が多いApple製品に搭載できるだけの歩留まり率を確保するのが難しいだろうことを考えると、2024年モデルのApple WatchにマイクロLEDディスプレイを導入する可能性はかなり低いように思えます。
 
そうした点から筆者は、2024年にApple Watch Ultra 3とApple Watch Series Xが有機ELディスプレイのままでサイズ拡大、Apple Watch SE(第3世代)がApple Watch Series 8ベースになることでこちらもサイズ拡大が実現される可能性が高いと予想します。
 
 
Photo:Apple(米国)、画像内テキスト:iPhone Mania
(FT729) …

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若年者の不整脈も、Apple Watchの心電図アプリが有用性を示す

 
スタンフォード大学が行った研究により、若年者の不整脈診断にApple Watchの心電図アプリが有用だったとの結果が確認されました。
 
現在は22歳以上を対象としているApple Watchの心電図アプリによる不整脈の検知機能の対象が、22歳未満の若年者へと拡がることが期待されます。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. Apple Watchの心電図アプリによる不整脈検知機能が、現在は対象としていない22歳未満の若年者でも有用であるとの報告がなされた。
2. この研究結果をもとに、対象を22歳未満に拡げるための医療機器(医療用ソフトウェア)認可申請がFDAに対してなされるかはまだ決定していない模様。
3. FDAで認可されれば、Appleの取り組み次第で日本でも適用拡大が認められるかもしれない。

まずは米国での認可、次にそのデータをもとにした日本での認可に期待
2023年10月に開始されることがアナウンスされていた、スタンフォード大学による6歳〜21歳のユーザーを対象とした、Apple Watchの心電図アプリによる不整脈検知の有効性を確認するスタディの結果が明らかになりました。
 
期待通り、若年者でも心電図アプリによる不整脈検知機能が有用であるとの初期報告がなされました。
 
スタンフォード大学の研究チームがApple Watchで記録された145名の電子カルテを確認したところ、被験者の28%となる41名(平均年齢13.8±3.2歳)で不整脈が捉えられたのが確認されました。
 

 
今回の報告をもとに、Appleが若年者を対象としてApple Heart Studyのような研究を行い、米国食品医薬品局 (FDA:Food and Drug Administration)に対して医療機器承認申請を行って認められれば、いずれは日本でも心電図アプリの適用範囲拡大がなされるかもしれません。
 
*本記事はApple Watchの心電図アプリに関する最新動向をお伝えするものであり、医療行為もしくは病気における診断、治療、およびそれらに類するものを推奨、保証するものではありません。
 
健康状態に関して気になることがあれば、医師の診断を受けることをご検討ください。
 
 
Photo:Apple, MyHealthyApple
(FT729) …

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12.9インチiPad Air(第1世代)の新機能をAppleが取得した特許から予想

 
Appleは2024年3月に新製品発表イベントを開催し、M2を搭載する10.9インチiPad Air(第6世代)と12.9インチiPad Air(第1世代)を発表すると予想されています。
 
M2を搭載するiPad ProではApple Pencilのポイント機能が利用可能ですが、iPad AirがM2を搭載した場合も同様にApple Pencilのポイント機能が利用可能になるでしょうか。
 
そうした状況下で、Appleが「Apple Pencilのポイント機能」(Apple Pencil Hover)の特許を取得したことが明らかになりました。

■3行で分かる、この記事のポイント
1. 新型iPad AirはM2を搭載するのが確実視されているが、iPad Proように「Apple Pencilのポイント機能」が利用可能になるのかリーク情報はない。
2. 筆者は、M2搭載iPad Airは、「Apple Pencilのポイント機能」に対応しないと予想、12.9インチモデルの販売価格を税込116,800円〜と試算。
3. 「Apple Pencilのポイント機能」の特許内容を確認すると、特定のAppleシリコンに依存した機能とは思えない。

12.9インチiPad Air(第1世代)の予想販売価格は税込116,800円〜
筆者は、M2を搭載する10.9インチiPad Air(第6世代)と12.9インチiPad Air(第1世代)の販売価格を独自試算しています。
 
結果、最小ストレージ容量のモデルで比較すると、10.9インチiPad Air(第6世代)の販売価格は税込92,800円〜で、11インチiPad Pro(第4世代)よりも税込32,000円安く、12.9インチiPad Air(第1世代)の販売価格は税込116,800円〜で、12インチiPad Pro(第6世代)よりも税込56,000円安くなる可能性があると考えています。
 
iPad Proでは、M2搭載モデルだけが「Apple Pencilのポイント機能」に対応しており、M1搭載モデルは対応していません。
 
これは、Appleシリコンの世代に伴う新機能とは考えられず、差別化のためにM2搭載モデルだけで「Apple Pencilのポイント機能」を有効化しているのではないでしょうか。
 
M2を搭載するのが確実視されている新型iPad Airにおいて、Appleは「Apple Pencilのポイント機能」を利用可能にするのか、リーク情報もない中で注目されます。
 
筆者の予想では、Appleは「Apple Pencilのポイント機能」を引き続きiPad Proの専用機能とし、他のモデルへの展開は行わないのではないかと思われます(筆者のM1搭載11インチiPad Proへの対応を期待していますが・・・)。
M2だけが実現できるとは思えないポイント機能の特許内容
M2搭載iPad Airで利用可能になるのか注目される中、米国特許商標庁(USPTO)が「Apple Pencilのポイント機能」に関する特許「タッチ入力デバイスの近接検出」をAppleに付与しました。
 
M2搭載iPad Proでは、Apple Pencil(第2世代)を利用することで同機能が働きますが、特許では、Apple Pencil(第2世代)に限らずユーザーの指であっても赤外線センサーや近接センサー(下記図表11の1130や1132)などを用いて対象物を検出(1140や1142)し、ディスプレイに触れることなくマークしたりできることが記されています。
 

 
つまり、「Apple Pencilのポイント機能」は搭載するAppleシリコンの種別に依存するのではなく、あくまでも搭載されているセンサーとソフトウェアのアルゴリズム(下記図表13)によって有効化されていると考えられます。
 

 
ただし、M2搭載iPad Proにのみ搭載されているセンサーがあるのか、M1搭載iPad Proで有効化した場合、処理能力が追いつかず実用性が阻害されるなどの不具合が生じるのかは不明です。
 

 
 
Photo:USPTO, Apple Hub/Facebook
(FT729) …

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